| 教 員 プ ロ フ ィ ー ル | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| ﾌ ﾘ ｶﾞ ﾅ | ｸﾘｷ ﾚﾀﾝｷﾞｪｯﾌﾟ | 職 位 | 客員教授 | 所 属 | 国際人文学部 国際交流学科 |
| 氏 名 | 栗木 レタンキ゛ェッフ゜ | ||||
| 主 な 学 歴 | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1960年09月 (昭和35年) | Petnisky高等学校 数学科(サイゴン市)(入学) | ||||
| 1963年03月 (昭和38年) | Petnisky高等学校 数学科(サイゴン市)(卒業) | ||||
| 1963年09月 (昭和38年) | Petrus Ky高等学校（ベトナム、ホーチミン市）(卒業) | ||||
| 1963年09月 (昭和38年) | サイゴン大学農学部(入学) | ||||
| 1965年04月 (昭和40年) | 千葉大学留学生部(入学) | ||||
| 1967年10月 (昭和42年) | 北海道大学農学部農業経済学科(入学) | ||||
| 1967年10月 (昭和42年) | 北海道大学 農学部 農業経済学科(入学) | ||||
| 1970年03月 (昭和45年) | 北海道大学 農学部 農業経済学科(卒業) | ||||
| 1970年04月 (昭和45年) | 北海道大学大学院 農学研究科(入学) | ||||
| 1970年11月 (昭和45年) | 北海道大学農学部農業経済学科(卒業) | ||||
| 1972年03月 (昭和47年) | 北海道大学農業研究科（農業経済専攻）修士課程(卒業) | ||||
| 1975年03月 (昭和50年) | 北海道大学農業研究科（農業経済専攻）博士課程終了（博士号取得）(修了) | ||||
| 1975年03月 (昭和50年) | 北海道大学大学院 農学研究科(卒業) | ||||
| 主 な 職 歴 | |||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1976年04月 (昭和51年) | （財）国際開発センタ基礎研究部ー研究員 | ||||
| 1976年04月 (昭和51年) | 財団法人国際開発センター | ||||
| 1986年04月 (昭和61年) | （財）国際開発センター調査部主任研究員 | ||||
| 1990年04月 (平成2年) | 城西大学 教授 | ||||
| 1992年04月 (平成4年) | 城西国際大学 経営情報学部 教授 | ||||
| 1998年04月 (平成10年) | 城西国際大学 経営情報学部 国際経営学科長 | ||||
| 2006年04月 (平成18年) | 城西国際大学 人文学部 教授 | ||||
| 2008年04月 (平成20年) | 城西国際大学 留学生センター所長 | ||||
| 2008年04月 (平成20年) | 城西国際大学 国際人文学部 教授 | ||||
| 学会及び社会における活動等 | |||||
| 所属学会 | |||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 賞 罰 | |||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 特になし | |||||
| 主 な 資 格 ・ 特 許 | |||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1975年03月 (昭和50年) | 博士（農学経済） | ||||
| 教育研究業績書 | |
|---|---|
| 研究分野 | 研究内容のキーワード |
| | |
| 教育上の能力に関する事項 | ||
|---|---|---|
| 事 項 | 年 月 | 概要 |
| １．教育方法の実践例 特になし | ||
| ２．作成した教科書、教材 | ||
| 経済学入門（修正） | 2010年04月 (平成22年) | ２年次生を対象に１５回分の講義（ミクロ経済学、マクロ経済学） |
| 開発経済学（修正） | 2010年04月 (平成22年) | 開発途上国の経済開発に関する現状や戦略などを含む３０回分の授業（３年生、４年生を対象） |
| 国際経済学（修正） | 2010年04月 (平成22年) | 国際貿易などに関する基礎理論（３０回分の授業、３年生と４年生を対象）） |
| International Economics | 2011年02月 (平成23年) | 国際貿易の現状および国際金融の取引形態などを理解するに必要な基礎知識・理論を概括する（All English Program用の１５回分） |
| International Cooperation in Asia: Japan's ODA | 2011年03月 (平成23年) | 日本ODA行政組織、分野別分類、政策実施の基本指針、評価などを概括する（All English Program用の１５回分）。 |
| 回帰分析の方法 | 2011年04月 (平成23年) | 大学院用教材として、経済問題などの実証分析に適用する回帰分析の方法について、計算プログラムや応用例などを含む教材 |
| 国際協力論（修正） | 2011年08月 (平成23年) | アジアをはじめ開発途上国を対象に行う日本ＯＤＡの理念、分野構成、特徴、評価方法、行政システムなどを含む１５回分の授業用教材 |
| 経済学入門（修正） | 2011年08月 (平成23年) | ２年次生を対象に行う講義の教材（ミクロ経済、マクロ経済を含む１５回分） |
| 国際開発論（修正） | 2012年02月 (平成24年) | 開発途上国の経済開発に関する現状や戦略などを含む30回の授業（学部3年生、４年生を対象 |
| 国際経済学（修正） | 2012年03月 (平成24年) | 国際貿易などに関する基礎理論（学部3年生、4年生を対象にする30回の授業） |
| 経済学入門 | 2012年05月 (平成24年) | 2012年の後期の受講生に用いるミクロ経済学およびマクロ経済学の基礎（生産者・消費者の行動、需要曲線、供給曲線、閉鎖市場の均衡条件、開放市場の均衡条件、消費者余剰、生産者余剰、財政政策、金融政策など） |
| プロジェクト評価手法 | 2012年06月 (平成24年) | 博士課程の授業（経済環境特論）に用いる教材。投資案件の収益性の判定基準としてのNPV、B/Cレシオ、IRRなどに関する基礎知識と応用が主な内容。 |
| 国際協力論 | 2012年07月 (平成24年) | 2012年後期の受講生を対象に用いる教材の修正。日本ODAの特徴および実施の行政組織、非援助国の経済・社会の特徴、ODA案件の評価などを含む教材の修正。 |
| Introduction to Economics | 2012年07月 (平成24年) | All English Programに用いる経済学入門の教材の修正。消費者の行動、生産者の行動、閉鎖経済の市場均衡、開放経済の市場均衡、国民所得の決定、財政政策のメカニズム、金融政策のメカニズムなどを含む１５回講義用の教材。 |
| 経済学入門 | 2013年01月 (平成25年) | 2年自生を対象とする講義用の教材の修正。生産者の行動、消費者の行動、市場メカニズムを含むミクロ系財の基礎及びマクロ経済の基礎（国民所得の決定、財政政策と金融政策の機能）。 |
| 国際開発論 | 2013年04月 (平成25年) | ３年生と4年生を対象にした講義用の教材の修正。資源の利用、労働と資本の市場、開発戦略、農業開発、工業化などを含む３０回の授業用の教材 |
| International Economics | 2013年04月 (平成25年) | 大学院（All English Program）用の講義用教材の修正。市場メカニズム、比較優位性、国際貿易協定などを含む１５回の授業の教材 |
| 国際経済学 | 2013年04月 (平成25年) | 3年生と4年生を対象にする講義用の教材の修正。市場メカニズム、国際貿易における比較優位性、発展段階と貿易構造などを含む30回の授業用の教材 |
| Introduction to Economics | 2013年10月 (平成25年) | All Englishクラス用の教材として、ミクロ経済、マクロ経済の基礎となる消費者の行動、生産者の行動、市場メカニズム、金融政策、財政政策などの概括 |
| 国際協力論 | 2013年10月 (平成25年) | 開発途上国の現状、日本ODAの行政組織・理念・実施方法、他の先進国と国際機関の国際協力などを含む国際協力の在り方の概括が教材の内容（既存教材の修正） |
| 回帰分析の応用 | 2013年10月 (平成25年) | 大学院向けの教材であり、院生が、回帰分析に用いられる最少二乗法の理論と応用方法について、方法論と実際の演習事例を含む。 |
| 回帰分析の応用 | 2014年04月 (平成26年) | 大学院国際アドミニ研究科基礎論四（研究・調査基礎）の授業に用いる教材。回帰分析におけるパラメーターの有意水準、説明力、PCを用いて実際に推計を行うことなど。（和文、A4、16ページ） |
| 東アジア、東南アジアと日本 | 2014年08月 (平成26年) | 「東南アジアと日本」と題する授業科目に用いる教材である。日本、中国、韓国など東アジアとインドネシア、タイ、フィリピン、マレーシア、ミャンマー、ベトナムなど、東南アジアの国々の歴史・社会・経済を概括し、日本とこの国々との関係を論じる。（A4、41ページ） |
| Project Analysis | 2014年08月 (平成26年) | 大学院国際アドミニ研究科All English Programの基礎論?（国際教養）の教材である。プロジェクト評価手法の理論と実践（IRR,B/C,NPVと言った評価基準の計算と評価事例）。英文、A4の52ページ |
| Regression Analysis | 2014年08月 (平成26年) | 大学院国際アドミニ研究科All English Programの授業に用いる教材。推計ソフトの利用、パラメーターの有意水準、説明力などの吟味、実際の事例への応用などを含む。英文、A4、16ページ。 |
| International Economics | 2016年05月 (平成28年) | 大学院用の教材の修正・改善。比較優位理論、国際市場均衡、外貨市場、経済開発と国際貿易構造の変化など、国際経済学の基礎と研究への応用 |
| Regression Analysis | 2016年07月 (平成28年) | 大学院用教材の改正。社会科学の研究にしばしば用いられる回帰分析について、その基礎知識、利用方法、研究事例など |
| ３．教育上の能力に関する大学等の評価 | ||
| 学期の途中に実施した学生アンケートは概ね良い評価を得ている。指摘された欠点（説明が速すぎることなど）を改善し、残る授業に反映させた。 | 2010年05月 (平成22年) | 各授業科目について事前に教材を用意し配布したことは、学生からの高い評価を得た。授業内容の説明をゆっくり、丁寧に説明するように心がけた。 |
| 講義中間アンケートの実施、学生の意見を講義に反映する。 | 2011年06月 (平成23年) | 経済学入門という科目の内容がわかり辛いという意見を受け、当該クラスの授業および後期の授業に用語の説明などにより多くの時間を注ぐことなど改善に勤めた。 |
| ４．実務の経験を有する者についての特記事項 | ||
| 開発エコノミスト・コース（コース・ディレクター） | 1993年11月 (平成5年) | 開発途上国の若い行政官・研究者等を対象とする研修コース（JICA主催） |
| 開発エコノミスト・コース（コース・ディレクター） | 1994年11月 (平成6年) | 開発途上国の若い行政官・研究者を対象とする研修コース（JICA主催） |
| 開発エコノミスト・コース（コースディレクター） | 1995年11月 (平成7年) | 開発途上国の若い行政官・研究者を対象とする研修コース（JICA主催） |
| 投資案件の財務・経済評価というテーマの講演（アジア経済研究所主催） | 2008年10月 (平成20年) | 外国人と日本人の行政官・学生を対象にした講演（投資案件プロジの財務分析と経済分析の手法について） |
| 投資案件の財務・経済評価というテーマの講演（アジア経済研究所主催） | 2009年10月 (平成21年) | 外国人・日本人の若い行政官・学生を対象にした講演（投資案件の財務分析と経済分析について） |
| 投資案件の財務・経済評価というテーマの講演（アジア経済研究所主催） | 2010年10月 (平成22年) | 外国人・日本人の若い行政官・学生を対象にした講演（投資案件の財務分析と経済分析） |
| 投資案件の財務・経済評価というテーマの講演（アジア経済研究所主催、開発人材の育成プログラム） | 2011年10月 (平成23年) | 開発途上国および日本の若手研究者・実務者を対象に投資の収益性の測定、プロジェクト評価手法に関する。 |
| ベトナム協会での公演 | 2012年07月 (平成24年) | ベトナム経済に興味のあるビジネスマン、行政官などを対象に対ベトナムの日本ODAの構成、特徴、効果測定などを内容とした公演（ベトナム協会の主催） |
| 大学・地域への貢献に関する事項 | ||
| 事 項 | 年 月 | 概要 |
| １．地域への貢献 | ||
| ロータリークラブでの講演 | 2013年11月 (平成25年) | 東金商工会議所にて講演 |
| 単著共著の別 | 年 月 | 発行所、発行雑誌等 又は発行学会等の名称 | 備考 | |
| （著書） | ||||
| 1．『The Agricultural Stagnation in Prewar Japan: Its Causes and Implications to Economic Development Strategy』 | 単著 | (昭和50年) | 北海道大学農学部（博士論文） | |
| 2．『The Agriculrual Development of Japan: A Century's Perspective』 | 単著 | (平成3年) | University of Tokyo Press | Yujiro Hayami, Saburo Yamadaなどとの共著。著者の担当：書物全般の構想、直筆：pp.175~198. |
| 3．『開発途上国の経済と市場』 | 単著 | (平成7年) | 文化書房博文社 | |
| 4．『Phat Trien Kinh Te Theo Huong Thi Truong』 | 単著 | (平成10年) | Ha Noi: Nha Xuat Ban Thong Ke | |
| 5．『ベトナム経済の発展過程』 | 単著 | (平成17年) | 三恵社 | |
| 6．『Qua Trinh Phat Trien Kinh Te Viet Nam』 | 単著 | (平成18年) | Ha Noi: Nha Xuat Ban Khoa Hoc va Ky Thuat | |
| 7．『The He Moi』 | 単著 | (平成25年) | Ho Chi Minh: Nha Xuat Ban Thanh Nien | |
| （学術論文） | ||||
| 1．「Aggregation of Self-Supplied and Commercial Fertilizer Inputs: Some Implications on Japanese Agricultural Stagnation in the 1920's」 | 共著 | (昭和50年) | Journal of the Faculty of Agriculture, Hokkaido University 58: 13~26. | 崎浦誠治との共著で、論文のすべてが本人によって書かれており、当時、指導教官であった崎浦誠治先生からアドバイスを受けた。 |
| 2．「戦前日本農業の技術構造とその変化」 | 単著 | (昭和52年) | 農業経済研究第49券第３号、pp.119~127 | |
| 3．「Mobilizing Slack Resources for Economic Development」 | 単著 | (昭和54年) | Exploration in Economic History. 16:163~181. | Yujiro Hayamiとの共著で、著者は推計・分析を含むすべてを行い、Yujiro Hayamiに作業全般のアドバイスを受けた。 |
| 4．「The Structure and Changes of Technology in Prewar Japanese Agriculture」 | 単著 | (昭和54年) | American Journal of Agricultural Economics | |
| 5．「Social Rent and Social Benefit of the Japan Housing Corporation's Rental Apartment」 | 共著 | (昭和55年) | International Development Center of Japan (IDCJ Working Paper Series No. 15 | Yutaka Inoueとの共著。テーマの構想、データ分析を含むすべての作業は共同で行われた。 |
| 6．「The Structure and Technology in Prewar Japanese Agriculture: Reply」 | 単著 | (昭和55年) | American Journal of Agricultural Economics | American Journal of Agricultural Economics (pp:828-829) |
| 7．「An Analytical Framework for Rural Institutions」 | 単著 | (昭和57年) | International Development Center of Japan (IDCJ Working Paper Series No. 20) | Yonosuke Haraとの共著。すべての作業は共同で行われた。 |
| 8．「An Appraisal Method for Plural Infrastructure Projects」 | 単著 | (昭和57年) | International Development Center of Japan (IDCJ Working Paper Series No. 23) | |
| 9．「労働・土地の利用と技術革新」 | 単著 | (昭和60年) | 崎浦誠治編著『経済発展と農業開発』農林統計協会（pp. 247-259） | |
| 10．「The Impact of Cassava Technology on Small Farming in Colombia」 | 単著 | (昭和60年) | Ed. K. Ohkawa & G. Ranis. Japan and the Developing Countries. Oxford& Newyork: Basil Blackwell. | J. K. Lynamとの共著。著者は、推計・分析を含むすべての作業を行い、J. K. Lynam(当時CIATの研究員）は現地調査に協力した。Linear Programmingという分析手法が用いられた。 |
| 11．「The Land Rotation Farming System in Northern Brazil: Conditions for Its Continuation and Transition to the Sedentary Cultivation System」 | 単著 | (昭和61年) | International Development Center of Japan (IDCJ Working Paper Series No. 34) | |
| 12．「Sources of World Economic Growth」 | 単著 | (昭和63年) | International Development Center of Japan (IDCJ Working Paper Series No. 41) | |
| 13．「世界経済成長の源泉」 | 単著 | (平成元年) | IDC Forum No. ６ | |
| 14．「Agricultural Development in Vietnam: Issues and Proposals for Reform」 | 単著 | (平成5年) | Ed. Mya Than & J. L. H. Tan Vietnam'S Dilemma and Options. Singapore: Institute of Southeast Asian Studies (pp. 144-156) | |
| 15．「The Vietnamese Economy in Transition: Past Developments, Present Situation, and Problems ahead」 | 単著 | (平成6年) | Josai International University Bulletin Vol.2 No. 1 | |
| 16．「State-Owned and Private Enterprises in Vietnam's Apparel and Machinery Industries: A Comparative Study of Production Efficiency」 | 単著 | (平成7年) | Josai International University Bulletin Vol. 3. No. 1 | |
| 17．「一族の集散にみるベトナム現代史」 | 単著 | (平成8年) | 城西国際大学紀要第4券第1号pp.1~12. | |
| 18．「キャッサバ生産における技術革新とコロンビアの小農経済」 | 共著 | (平成8年) | 大川一司編『日本と開発途上国』剄草書房pp.102~116 | John. K. Lynam(コロンビア現地調査におけるデータ収集などへの協力)との共著。 |
| 19．「The Determinants of Wage Incomes in the State-Owned Enterprises in Vietnam」 | 単著 | (平成9年) | The Bulletin of the Graduate School of Josai International University No. 1, pp. 139~159. | |
| 20．「ベトナム・エリート像の移り変わりー歴史の節目に形成されるさまざまな人間模様」 | 単著 | (平成9年) | 城西国際大学紀要第5券第2号pp.19~32 | |
| 21．「動乱に生きるベトナムの女性ーサイゴン陥落の日とその後」 | 単著 | (平成10年) | 城西国際大学紀要第6券第2号pp. 17~29 | |
| 22．「Income Distribution in Vietnam: Regional Disparities and Changes」 | 単著 | (平成12年) | Josai International University Bulletin, Vol. 8 No. 1 | |
| 23．「Measuring the Impact of Doi Moi on Vietnam's Gross Domestic Product」 | 単著 | (平成12年) | Asian Economic Journal, Vol. 14, No. 3, pp. 317-332. | |
| 24．「Agricultural Development in Vietnam under Doi Moi: An Analysis of Doi Moi's Impact and Regional Disparities 」 | 単著 | (平成16年) | 城西国際大学紀要第12券第1号pp.1~17. | |
| 25．「ベトナム経済ー市場経済への移行の背景と開発現状」 | 単著 | (平成20年) | 東アジアの視点（pp.24-34） | |
| 26．「東アジア地域の経済― 成長速度と格差」 | 単著 | (平成22年) | 城西国際大学院紀要第13号、pp.29-44. | |
| 27．「Tertiary Education in Japan: Historical Developments and Challenges」 | 単著 | (平成23年) | Dai Hoc Humboldt 200 nam (1810-2010): Kinh Nghiem The Gioi va Viet Nam (Hanoi: nxb Tri Thuc, March 2011) | ドイツHumboldt大学２０周年記念論文集に載せた論文（pp.397-418） |
| 28．「経済成長が貧困と所得分配に及ぼす影響：ベトナムの事例」 | 単著 | (平成24年) | 城西国際大学大学院紀要第15号 | |
| 29．「ベトナムの経済成長を遅らせた要因：中国との比較」 | 単著 | (平成26年) | 城西国際大学大学院紀要第17号 | |
| 30．「Vietnam's Disappointing Economic Performance in 1990-2012: The Principal Cause and Its Impact on GDP」 | 単著 | (平成26年) | Asian Economic Journal（投稿中） | |
| （学会発表） | ||||
| 1．「米価格反応関数の推計」 | 単独 | (昭和47年) | 日本農業経済学会（東京） | |
| 2．「自給肥料と販売肥料のアグリゲーション」 | 単独 | (昭和49年) | 日本農業経済学会（東京） | |
| 3．「線前期日本農業の停滞ー説明要因と経済発展への意味づけ」 | 単独 | (昭和50年) | TEA学会（京都） | |
| 4．「夏秋蚕技術革新の経済分析」 | 単独 | (昭和52年) | TEA学会（京都） | |
| 5．「Mobilizing Slack Resources for Economic Development: The Summer-Fall Rearing Technology of Sericulture in Japan」 | 単独 | (昭和53年) | Conference on Japan's Historical Development Experience and the Contemporary Developng Countries (held in Tokyo by IDCJ and Yale University | |
| 6．「Afeasibility Study of the South Cotabato Irrigation Project in the Philippines」 | 単独 | (昭和53年) | Seminar on Teaching Project Appraisal (Washington D.C., World Bank主催） | |
| 7．「The Impact of Cassava Technology on Small Farming in Colombia」 | 単独 | (昭和57年) | Conference on Japan's Historical Development Experience and the Contemporary Developing Countries (held in Tokyo by IDCJ and Yale University) | |
| 8．「An Analytical Framework for Rural Institutions」 | 単独 | (昭和57年) | 計量経済学会議（神戸） | |
| 9．「Sources of World Economic Growth」 | 単独 | (昭和63年) | TEA学会（東京） | |
| 10．「国営企業と民間企業の生産性比較ーベトナムのアパレール業と機械製造業の事例」 | 単独 | (平成6年) | TEA学会（京都） | |
| （助成金） | ||||
| 1．「ベトナム経済の発展過程」 | 研究代表者 | (平成17年) | 科学研究費補助金 | その他 |
| 2．「ベトナムにおける所得分配：経年変化と地域格差の要因分析」 | 研究代表者 | (平成23年) | 科学研究費補助金 | 基盤研究（Ｃ） |
| （フィールドワーク等） | ||||
| 1．「ブラジルのカラジャッス地域の開発（外務省の委託研究）」 | 共同 | (昭和58年) | ブラジル | 調査団のメンバー |
| 2．「モザンビーク、ジャマイカの農業開発調査（農林水産省の委託研究）」 | 共同 | (昭和61年) | モザンビーク、ジャマイカ | 調査団の団長 |
| 3．「中進国の工業化（経企庁の委託調査）」 | 共同 | (昭和61年) | マレーシア、シンガポール | 調査団の団長 |
| 4．「情報システムの構築（通産省）」 | 共同 | (昭和61年) | 中国北京市 | 調査団のメンバー |
| 5．「農業開発現状の現地調査（農林水産省の委託調査）」 | 共同 | (昭和62年) | モロッコ | 調査団の団長 |
| 6．「発展局面別協力方針（経企庁の委託調査）」 | 共同 | (昭和62年) | アメリカ、カナダ | 調査団の団長 |
| 7．「マクロ・主要部門の動向（外務省の委託研究）」 | 共同 | (昭和63年) | バングラデシュ | 調査団の団長 |
| 8．「農業開発現状（農林水産省の委託研究）」 | 共同 | (昭和63年) | インド、パキスタン、インドネシア | 調査団の団長 |
| 9．「貧困問題（外務省の委託研究）」 | 共同 | (平成元年) | スリランカ | 調査団の団長 |
| 10．「移行期経済のマクロ問題（笹川平和財団の委託研究）」 | 共同 | (平成2年) | ベトナム | 調査団のメンバー |
| 11．「人口・社会開発（労働省の委託研究）」 | 共同 | (平成5年) | ベトナム | 調査団の団長 |
| 12．「農地開発・環境保全（農林水産省の委託研究）」 | 共同 | (平成7年) | ベトナム | 調査団の団長 |
| 13．「金融・財政政策（笹川平和財団の委託研究）」 | 共同 | (平成7年) | ベトナム | 調査団の団員 |
| 研究助成金、ＧＰ等の採択実績 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 研究テーマ | 区 分 | 年 月 | 助成機関・助成金等の名称 | 概 要 |
| （1）ベトナム経済の発展過程 | 研究代表者 | (平成17年) | 科学研究費補助金 その他 | 平成17年度科学研究費補助金（研究成果公開促進費） |
