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教 員 プ ロ フ ィ ー ル
フ リ ガ ナソメヤ ヨシオミ職 位教授所 属 経営情報学部
 総合経営学科
氏  名染谷 芳臣
主  な  学  歴
年  月事         項
1973年04月
(昭和48年)
私立城北高等学校(入学)
1976年03月
(昭和51年)
私立城北高等学校(卒業)
1977年04月
(昭和52年)
早稲田大学 商学部(入学)
1981年03月
(昭和56年)
早稲田大学 商学部(卒業)
1981年04月
(昭和56年)
早稲田大学大学院 商学研究科(入学)
1988年03月
(昭和63年)
早稲田大学大学院 商学研究科(退学)
主  な  職  歴
年  月事         項
1988年04月
(昭和63年)
北海学園大学
1992年04月
(平成4年)
城西国際大学 経営情報学部 助教授
2004年04月
(平成16年)
城西国際大学 経営情報学部 教授
学会及び社会における活動等
所属学会 
年  月事         項
賞         罰
年  月事         項
 特になし
主 な 資 格 ・ 特 許
年  月事         項
1983年03月
(昭和58年)
商学修士
教育研究業績書
研究分野研究内容のキーワード
・財務会計
・管理会計
・経営財務
・コーポレート・レピュテーションの評価・無形の資産の測定と評価・経営戦略論と管理会計の連携
教育上の能力に関する事項
事 項年 月概要
1.教育方法の実践例  
財務情報分析シミュレーション・ソフトの活用2006年04月
(平成18年)
現代ファイナンス論では、教科書として財務分析シミュレーション・ソフトが添付されたものを利用し、授業にはPCを学生に持ち込んでもらい、前期ソフトを利用して、財務的意思決定を体験してもらった。簿記論は、指定した教科書に基づき資料を作成・配布し、問題の解答方法を教授した。
教育方法向上のための実務体験2006年10月
(平成18年)
大学院での起業実務および学部での現代ファイナンス論などの教育方法を向上させるために、千葉県商工会連合会主催の創業塾に参加した。時期は9月9日から9月18日である。そこで開業計画書作成に関わる経営戦略、財務計画書の策定及び企業法務を総合的に研修した。これは、2007年度以降の演習ゼミ等に反映させるためである。
Excelの活用2007年04月
(平成19年)
現代ファイナンス論では、今年度からExcelを活用し、投資意思決定などの財務的意思決定で、学生にPCを授業中活用し具体的にケースに応じた計算例を例示いた。そして、学生にも教材として作成した簡単なシミュレーションを体験させた。簿記論は、指定した教科書に基づき資料を作成・配布し、問題の解答方法を教授した。
期末対策模擬試験の活用2008年04月
(平成20年)
簿記論?・?について、指定した教科書に基づき資料の作成をした。期末試験対策として、学生に期末試験の準備をしてもらうため、模擬テストを昨年度から導入している。教育効果は、期末試験の事前学習に有効であった。現代ファイナンス論では、ケースを設定しExcelを活用した財務的意思決定を体験してもらった。
模擬テストの導入2008年09月
(平成20年)
簿記論?・?に関しては、主に仕訳例や各種の帳簿に関する説明をプリントを配布して説明し、特に仕訳例を示しその解き方を理解させるようにしている。重要な単元には模擬テストを実施した。上級簿記論はプリントに基づき授業中に小問題を解かせた。
Power Pointの導入2009年04月
(平成21年)
昨年度後期セメスターから、現代ファイナンス論をはじめとして、Power Pointでの講義体制を構築するため、現代ファイナンス論で実践した。今年度は、管理会計論?でも実践することになっている。
Power Pointの活用2009年09月
(平成21年)
簿記論?および上級簿記論を除き、Power Pointを活用した講義体制が、構築できた。特に管理会計論?・?および現代ファイナンス論での教育効果は大きく、スライドとその資料を配布することで、学生に対して具体的に事例や計算例を示しながら講義することができるようになった。
Power Pointの活用2010年04月
(平成22年)
簿記論?でも昨年度からPower Pointを利用し、初期の導入教育をしている。また、管理会計論?でもPower Pointおよびインターネットを利用した授業を開始しまじめた。
練習問題とケース例2010年09月
(平成22年)
簿記論?・?では、ワークブック中心に説明しながら同時に練習問題を解答させ、さらに説明する方法に変えた。その結果、講義中に質問する学生が出てきた。現代ファイナンス論、管理会計論?・?では、Power PointとExcelをフルに活用し、ケース例を示しながら理解を深めるようにした。
Power Pointの広範な活用、ケース例の活用および練習問題・模擬テストの強化2011年03月
(平成23年)
簿記論?、管理会計論?および現代ファイナンス論では、Power Pointを各単元ごとにすべて利用した授業を展開した。管理会計論?では、指定教科書とともに戦略的管理会計という新たな分野に関して、ケース例を使って説明した。また、現代ファイナンス論では、管理会計論?と同様にアサヒビールとサントリーのケース例や企業の年齢などの分析例をPower PointやExcelで例示しながら講義した。
簿記論の練習問題の作成及び現代ファイナンス論での実践的なEXCELでの課題2017年09月
(平成29年)
簿記論は、毎回復習を兼ねた練習問題を解かせ、解答を通じて簿記の基本的な思考方法を学ばせるようにした。現代ファイナンス論ではEXCELで資金繰り、設備投資決定、企業価値の評価、さらには簡単なモデルを使った理論株価の導出方法を学修させ、それらに関する課題を提出させた。
2.作成した教科書、教材
 特になし
  
3.教育上の能力に関する大学等の評価  
授業評価と教育上の問題点

2006年04月
(平成18年)
学生の授業に対する評価は、講義科目により違っていた。現代ファイナンス論や国際ファイナンス論は、詳細な資料とプリントを用意したので、良い評価を受けた。また、簿記論は、日商簿記3級を目指し、講義してきたが普通の評価しか得られなかった。
授業評価と教育上の問題点
2007年04月
(平成19年)
学生の授業に対する評価は、講義科目により違っていた。現代ファイナンス論や国際ファイナンス論は、詳細な資料とプリントを用意したので、良い評価を受けた。また、簿記論は、日商簿記3級を目指し、講義してきたが普通の評価しか得られなかった。
学生等の授業評価
2008年04月
(平成20年)
学生の授業評価は、講義科目により違っていた。演習ゼミおよび現代ファイナンス論は、良い評価を得たが、簿記論?は、3ポイント程度の普通の評価であった。また、簿記論?および?は、学生の評価にバラツキが見られた。
学生等の授業評価2008年09月
(平成20年)
学生による授業評価等は、各授業科目によって違い、上級簿記論、簿記論?は、良い評価であるが、簿記論?は、普通(3ポイントを若干超える)ものであった。簿記論?に関しては、教材の工夫が必要であった。
学生等の授業評価

2009年04月
(平成21年)
授業評価は、科目によって違っている。現代ファイナンス論と簿記論?の評価は良かったが、簿記論?は、普通である。簿記論?は、Power Pointを利用して、より視覚的に訴えるような講義形式を準備している。
学生等の授業評価


2009年09月
(平成21年)
簿記論?と管理会計論?の評価が、普通である。管理会計論?のついては、会計を全く知らない学生が履修することが多いので、授業の内容、特に専門用語の説明が難しかった。簿記論?の関しては、練習問題を解かす方法が望ましいかもしれない。
学生等の授業評価
2010年04月
(平成22年)
授業評価は、科目によって違っている。現代ファイナンス論や管理会計論?は、良い評価(4ポイント以上)であるが、簿記論?は、普通で(3ポイントを若干超える)ある。
学生等の授業評価2010年09月
(平成22年)
授業評価は、科目によって違っている。上級簿記論や管理会計論?は、良い評価(4ポイント以上)であるが、簿記論?は、普通で(3ポイントを若干超える)ある。
課題と問題点2011年03月
(平成23年)
簿記論?、管理会計論?および現代ファイナンス論は、模擬試験の実施やレポート課題の提出などで、学生の理解度評価の機会を設定したため、学生の評価は5段階で4ポイントを超える評価を得られた。しかし、簿記論?は、ワークブックでの練習を中心に教授したため、実践的な理解は進んだが、逆に応用力の涵養に欠点があり、学生からの評価は普通であった。Power Pointなどでの説明が必要であり、簿記論?も学生に対するプレゼンテーション力をつける必要がある。
4.実務の経験を有する者についての特記事項
 特になし
  
大学・地域への貢献に関する事項
事 項年 月概要
1.地域への貢献
 特になし
  
著書・学術論文等の名称単著共著の別年 月発行所、発行雑誌等
又は発行学会等の名称
備考
(学術論文)
1.「「コーポレート・レピュテーションとステークホルダー」」単著2010年09月
(平成22年)
インタンジブルズの管理会計研究ーコーポレート・レピュテーションを中心にー最終報告書第12章
日本会計研究学会スタディーグループ 
 
研究助成金、GP等の採択実績
研究テーマ区 分年 月助成機関・助成金等の名称概 要
 特になし
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