| 教 員 プ ロ フ ィ ー ル | |||||
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| ﾌ ﾘ ｶﾞ ﾅ | ｴﾝ ﾌｸﾕｷ | 職 位 | 教授 | 所 属 | メディア学部 メディア情報学科 |
| 氏 名 | 袁 福之 | ||||
| 主 な 学 歴 | |||||
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| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1974年04月 (昭和49年) | 熊本市九州学院高等学校 普通科(入学) | ||||
| 1977年03月 (昭和52年) | 熊本市九州学院高等学校 普通科(卒業) | ||||
| 1978年04月 (昭和53年) | 東京理科大学 理学部 応用数学科(入学) | ||||
| 1982年03月 (昭和57年) | 東京理科大学 理学部 応用数学科(卒業) | ||||
| 1982年04月 (昭和57年) | 東京理科大学大学院 理学研究科(入学) | ||||
| 1984年03月 (昭和59年) | 東京理科大学大学院 理学研究科(卒業) | ||||
| 1984年04月 (昭和59年) | 筑波大学大学院 社会工学研究科(入学) | ||||
| 1989年03月 (平成元年) | 筑波大学大学院 社会工学研究科(卒業) | ||||
| 主 な 職 歴 | |||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1989年07月 (平成元年) | 筑波大学大学院 経営政策研究科 | ||||
| 1990年04月 (平成2年) | 江戸川大学 社会学部 応用社会学科 | ||||
| 1996年04月 (平成8年) | 城西国際大学 経営情報学部 助教授 | ||||
| 1996年07月 (平成8年) | 城西国際大学 情報科学研究センター副所長 | ||||
| 2001年04月 (平成13年) | 城西国際大学 人文学部 教授 | ||||
| 2001年04月 (平成13年) | 城西国際大学 情報科学研究センター所長 | ||||
| 2001年04月 (平成13年) | 城西国際大学 メディア・コミュニケーションセンター所長 | ||||
| 2005年04月 (平成17年) | 城西国際大学 メディア学部 教授 | ||||
| 2005年04月 (平成17年) | 城西国際大学 メディア学部長 | ||||
| 2005年04月 (平成17年) | 城西国際大学 大学院ビジネスデザイン研究科長 | ||||
| 2006年04月 (平成18年) | 城西国際大学 水田記念図書館長 | ||||
| 2009年08月 (平成21年) | 城西国際大学 日本・東アジア映像研究センター主任研究員 | ||||
| 2010年04月 (平成22年) | 大学院人文科学研究科比較文化専攻博士後期課程国際日本語学院(日本語教育コース)の日本側副コース長 | ||||
| 2010年04月 (平成22年) | 城西国際大学 出版会運営委員会長 | ||||
| 2017年04月 (平成29年) | 城西国際大学 国際教育センター 海外募集担当部局長 | ||||
| 2019年04月 (平成31年) | 城西国際大学 大学院ビジネスデザイン研究科長兼ねて国際教育センター副所長 | ||||
| 学会及び社会における活動等 | |||||
| 所属学会 | ◎日本数学会 | ||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1985年01月 (昭和60年) | 日本数学会 （現在に至る） | ||||
| 賞 罰 | |||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 特になし | |||||
| 主 な 資 格 ・ 特 許 | |||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1989年03月 (平成元年) | 学術博士 | ||||
| 教育研究業績書 | |
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| 研究分野 | 研究内容のキーワード |
| ・情報学 経営学 | ・等経過学 情報ネットワーク ウェブ情報学 |
| 教育上の能力に関する事項 | ||
|---|---|---|
| 事 項 | 年 月 | 概要 |
| １．教育方法の実践例 | ||
| ソーシャルメディアを活用した「ソーシャルラーニング」 | 2010年04月 (平成22年) | ２０１０年から、すべての授業の中でソーシャルメディアのfacebookとyoutubeを活用する工夫をしています。授業中で使用したスライドを授業の中で学生の反応を見ながら修正した後、facebookに投稿している。学生が事後に確認できるようにしている。また、学生からの「いいね！」などの反応をみて、学生の共感度を確認している。 |
| 社会や企業におけるメディア活用に関する事例研究 | 2013年04月 (平成25年) | ソーシャルメディアの普及によって、情報伝達のあり方や消費者・生活者の消費行動モデルも大きく変化している。また、「シェアエコノミー（共有の経済）」に基づく新しい消費行動やビジネスモデルが勃興しつつある。多くの事例研究を通じて、メディアが今日の社会や経済の中でどのような役割を果たしているのかを学生に考えさせている。 |
| 英語によるe-learning 講座「Introduction to Anime」の企画委員 | 2015年09月 (平成27年) | 学校法人城西大学が開講する英語によるe-learning 講座「Introduction to Anime」の企画委員として、講座の構成、運営、学内の情報ネットワーク、サーバや教室の整備を担当した。海外姉妹大学向けに配信する体制を構築している。 |
| ２．作成した教科書、教材 | ||
| ブランドマネジメント（大学院ビジネスデザイン研究科） | 2011年04月 (平成23年) | 大学院ビジネスデザイン研究科の講義「ブランドマネジメント」に関するPowerPoint教材、youtobeやインターネットのリンク集を制作し、履修者のfacebookグループに投稿し公開している。大学院生が修士論文を執筆する際、参考になることができるように工夫している。 |
| 新しい情報通信技術の潮流「スマート、ソーシャル、モバイル、クラウド」がもたらす経済社会システムの変革 | 2012年04月 (平成24年) | 情報通信技術の技術革新に伴い、「スマート、ソーシャル、モバイル、クラウド」という新しい潮流が私たちの経済社会システムを大きく変革しようとしている。これらの技術を正確に理解し、大学の勉学の中でも活用しながら、今後の社会やビジネスの方向性を考えさせる教材を作成し、facebookグループに公開している。 |
| ３．教育上の能力に関する大学等の評価 | ||
| 第1回ベストティーチャー賞「Distinguished Professor Award」を受賞。 | 2004年04月 (平成16年) | 城西国際大学の第1回ベストティーチャー賞「Distinguished Professor Award」を受賞し、平成１３年度の卒業式典で授与式が行われた。 |
| ４．実務の経験を有する者についての特記事項 | ||
| セミナー「実験計画法の活用と品質改善」 | 2015年08月 (平成27年) | 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構「高度ポリテクセンター」が主催する企業技術者向けの講座「実験計画法の活用と品質改善」を担当。企業の設計部門や生産部門がどのように実験計画法を利用し品質を改善することができるのか、その理論と方法について解説している。 |
| 大学・地域への貢献に関する事項 | ||
| 事 項 | 年 月 | 概要 |
| １．地域への貢献 | ||
| 千葉県地域IT化推進協議会 幹事 | 2005年04月 (平成17年) | 千葉県庁が所管し、千葉県内の地方自治体からなる「千葉県地域IT化推進協議会」幹事として、大学の立場から運営に協力する。 |
| 千葉県「総合計画策定懇談会」委員 | 2009年08月 (平成21年) | 平成21年度から24年度までの3カ年の千葉県政の運営に関する基本となる計画を策定する委員として情報やメディア関連の部門を担当する。 |
| 全国わがまちCMコンテスト（後援：総務省・公益社団法人日本観光振興協会・月刊ビデオSALON）実行委員長 | 2015年04月 (平成27年) | 全国各地のわが街に関するCMを制作することは、地域づくりや町おこしのために非常に有効な方法である。「全国わがまちCMコンテスト」（後援：総務省・公益社団法人日本観光振興協会・月刊ビデオSALON）の実行委員長として、コンテストの企画と実施を行った。 |
| 単著共著の別 | 年 月 | 発行所、発行雑誌等 又は発行学会等の名称 | 備考 | |
| （学術論文） | ||||
| 1．「実験計画法の活用と品質改善」 | 単著 | (平成27年) | 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 高度ポリテクセンター | |
| （講演・公開講座等） | ||||
| 1．「観光と地域ブランディングための映像とソーシャルメディアの有効活用法 ー2020東京オリンピック向けた取組みとして」 | 単独 | (平成28年) | 地域ＩＴ化推進協議会＋農業ITカンファレンス | |
| 研究助成金、ＧＰ等の採択実績 | ||||
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| 研究テーマ | 区 分 | 年 月 | 助成機関・助成金等の名称 | 概 要 |
| 特になし | ||||
