教 員 プ ロ フ ィ ー ル | |||||
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フ リ ガ ナ | シミズ マサミ | 職 位 | 教授 | 所 属 | 福祉総合学部 福祉総合学科 |
氏 名 | 清水 正美 |
主 な 学 歴 | |||||
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年 月 | 事 項 | ||||
主 な 職 歴 | |||||
年 月 | 事 項 | ||||
2017年04月 (平成29年) | 城西国際大学 福祉総合学部 教授 | ||||
学会及び社会における活動等 | |||||
所属学会 | ◎日本社会福祉学会、日本社会事業大学学内学会 | ||||
年 月 | 事 項 | ||||
特になし | |||||
賞 罰 | |||||
年 月 | 事 項 | ||||
特になし | |||||
主 な 資 格 ・ 特 許 | |||||
年 月 | 事 項 | ||||
1999年05月 (平成11年) | 社会福祉士(国家資格) |
教育研究業績書 | |
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研究分野 | 研究内容のキーワード |
・社会福祉学 | ・社会福祉学・養護老人ホーム・低所得高齢者 |
教育上の能力に関する事項 | ||
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事 項 | 年 月 | 概要 |
1.教育方法の実践例 特になし | ||
2.作成した教科書、教材 特になし | ||
3.教育上の能力に関する大学等の評価 特になし | ||
4.実務の経験を有する者についての特記事項 特になし | ||
大学・地域への貢献に関する事項 | ||
事 項 | 年 月 | 概要 |
1.地域への貢献 特になし |
単著共著の別 | 年 月 | 発行所、発行雑誌等 又は発行学会等の名称 | 備考 | |
(著書) | ||||
1.『高齢者の生活困難と養護老人ホーム 尊厳と人権を守るために』 | 共編著 | (平成31年) | 株式会社 法律文化社 | 第2章 養護老人ホームの歴史的変遷と位置づけ pp19−041 第4章 養護老人ホームの取り組み事例 p.73 |
2.『社会福祉学習双書2020 社会福祉概論? 現代社会と福祉』 | 単著 | (平成32年) | 社会福祉法人 全国社会福祉協議会 | pp263−286 |
3.『最新 社会福祉士養成講座・精神保健福祉士養成講座 地域福祉と包括的支援体制』 | 共著 | (平成33年) | 株式会社 中央法規 | 第8章 福祉行財政システム |
(学会発表) | ||||
1.「相談援助実習における教員・指導者・実習生3者共有の視点による指導の研究 実習記録に焦点をあてて」 | 共同 | (平成26年) | 第62回 日本社会福祉学会(早稲田大学において) | 小川智子との共同発表(清水が主任発表者) |
2.「養護老人ホームの歴史的変遷と盲養護老人ホームの位置づけについて ほかの社会福祉施設との入所要件の比較をもとに」 | 単独 | (平成28年) | 第64回 日本社会福祉学会 (佛教大学において) | |
(その他) | ||||
1.「『社会福祉士・精神保健福祉士試験委員作業部会出席』」 | その他 | (平成32年) | 社会福祉試験・振興センタ | |
2.「社会福祉士・精神保健福祉士試験委員作業部会」 | その他 | (平成32年) | 社会福祉試験・振興センター | |
3.「社会福祉士・精神保健福祉士試験委員作業部会」 | その他 | (平成32年) | 社会福祉試験・振興センター | |
4.「社会福祉士・精神保健福祉士試験委員作業部会」 | 単著 | (平成32年) | 社会福祉試験・振興センター | |
5.「令和2年度老人保健健康増進等事業 委員 委嘱』 地域共生社会に向けた養護老人ホーム・軽費老人ホームのあり方調査研究事業 第1回委員会出席」 | その他 | (平成32年) | 全国老人福祉施設協議会 | |
6.「地域共生社会に向けた養護老人ホーム・軽費老人ホームのあり方調査研究事業 第2回委員会出席」 | その他 | (平成32年) | 全国老人福祉施設協議会 | |
7.「令和2年度老人保健健康増進等事業 地域共生社会に向けた養護老人ホーム・軽費老人ホームのあり方調査研究事業 第1回作業部会」 | その他 | (平成32年) | 全国老人福祉施設協議会 | |
8.「令和2年度老人保健健康増進等事業 地域共生社会に向けた養護老人ホーム・軽費老人ホームのあり方調査研究事業 第3回委員会出席」 | その他 | (平成33年) | 全国老人福祉施設協議会 |
研究助成金、GP等の採択実績 | ||||
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研究テーマ | 区 分 | 年 月 | 助成機関・助成金等の名称 | 概 要 |
(1)ルーブリック版実習評価尺度の開発 | 研究分担者 | (平成27年) | 城西国際大学 学長所管研究費 | 福祉専門家養成における、実習指導者・実習生が実習において身につけるべき能力を客観的に意識化することのできるルーブリックを開発し、質の高い専門化教育の実施と適正な評価に活用し、地域の福祉実践社との連携を強化することが目的であった。目的を遂行するため、実習指導者の認知度及び意識調査を行い、ルーブリックの原案を作成した。 |
(2)ルーブリック版実習評価尺度の開発 | 研究分担者 | (平成28年) | 城西国際大学 学長所管研究費 | 福祉専門家養成における、実習指導者・実習生が実習において身につけるべき能力を客観的に意識化することのできるルーブリックを開発し、質の高い専門化教育の実施と適正な評価に活用し、地域の福祉実践社との連携を強化することが目的であった。目的を遂行するため、実習指導者の認知度及び意識調査を行い、ルーブリックの原案を作成した。 |