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教 員 プ ロ フ ィ ー ル
フ リ ガ ナシミズ マサミ職 位教授所 属 福祉総合学部
 福祉総合学科
氏  名清水 正美
主  な  学  歴
年  月事         項
  
主  な  職  歴
年  月事         項
 特になし
学会及び社会における活動等
所属学会◎日本社会福祉学会、日本社会事業大学学内学会
年  月事         項
 特になし
賞         罰
年  月事         項
 特になし
主 な 資 格 ・ 特 許
年  月事         項
1999年05月
(平成11年)
社会福祉士(国家資格)
教育研究業績書
研究分野研究内容のキーワード
・社会福祉学
・社会福祉学・養護老人ホーム
教育上の能力に関する事項
事 項年 月概要
1.教育方法の実践例
 特になし
  
2.作成した教科書、教材
 特になし
  
3.教育上の能力に関する大学等の評価
 特になし
  
4.実務の経験を有する者についての特記事項
 特になし
  
大学・地域への貢献に関する事項
事 項年 月概要
1.地域への貢献
 特になし
  
著書・学術論文等の名称単著共著の別年 月発行所、発行雑誌等
又は発行学会等の名称
備考
(学会発表)
1.「相談援助実習における教員・指導者・実習生3者共有の視点による指導の研究
 実習記録に焦点をあてて」
共同2014年11月
(平成26年)
第62回 日本社会福祉学会(早稲田大学において)小川智子との共同発表(清水が主任発表者) 
2.「養護老人ホームの歴史的変遷と盲養護老人ホームの位置づけについて
 ほかの社会福祉施設との入所要件の比較をもとに」
単独2016年09月
(平成28年)
第64回 日本社会福祉学会 (佛教大学において) 
(講演・公開講座等)
1.「千葉県高齢者福祉施設協会 養護老人ホーム・軽費老人ホーム合同研修会 シンポジウム」単独2013年12月
(平成25年)
ホテルオークラ 千葉 
2.「平成28年度『千葉県高齢者福祉施設協会 養護老人ホーム部会・軽費ケアハウス部会合同市町村高齢者担当ならびに地域包括支援センター職員合同研修会』
 養護老人ホーム・軽費老人ホームの職員の人材育成のあり方に関する調査研究事業報告」
単独2016年07月
(平成28年)
ホテルオークラ千葉 
3.「奈良県老人福祉施設協議会第6回オープンセミナー
 改めて問う・養護老人ホーム・軽費老人ホームって何だろう?〜地域に根差した社会資源であるために〜」
単独2016年07月
(平成28年)
奈良県橿原文化会館 
4.「『公開講座 鋸南町』」単独2016年10月
(平成28年)
鋸南町中央公民館 
5.「平成29年度 全国老人福祉施設研究会議 高知会議」単独2017年10月
(平成29年)
高知商工会館4階「光の間」 
6.「天理教福島教区厚生部研修会 」単独2018年07月
(平成30年)
福島教務支庁 
7.「平成30年度生活保護担当ケースワーカー研修会」単独2018年08月
(平成30年)
東京大学 駒場キャンパス 
8.「全視協テーマ別(埼玉)集会「福祉」」単独2018年09月
(平成30年)
埼玉県県民活動総合センター 
9.「第48回 全国社会福祉教育セミナー 「国家試験対策の部屋〜事業の活用・取り組みの共有から〜」」単独2018年10月
(平成30年)
駒澤大学 駒沢キャンパス 
10.「平成30年度 全国老人福祉施設研究会議 北海道会議」単独2018年10月
(平成30年)
札幌市産業振興センター2階「セミナールームA」 
11.「全国盲老人福祉施設連絡協議会 平成30年度生活相談員研修会」単独2018年11月
(平成30年)
ホテル アウィーナ大阪 
12.「第75回 全国老人福祉施設大会 北九州大会」単独2018年11月
(平成30年)
リーガロイヤルホテル 小倉 
13.「平成30年度 宮崎県老人福祉サービス研究大会」単独2019年01月
(平成31年)
シーガイヤコンベンションセンター 
(その他)
1.「平成25年度老人保健健康増進等事業 委員 委嘱
 養護老人ホーム・軽費老人ホームのあり方も含めた社会福祉法人の新たな役割に関する調査研究事業」
共同2013年07月
(平成25年)
一般財団法人 日本総合研究所 
2.「平成25年度老人保健健康増進等事業

 第1回 検討委員会開催」
共同2013年07月
(平成25年)
一般財団法人 日本総合研究所 
3.「『平成26年度老人保健健康増進等事業 委員 委嘱』
地域包括ケアシステムにおける養護老人ホーム・軽費老人ホームのあり方に関する調査研究事業」
共同2014年08月
(平成26年)
一般財団法人 日本総合研究所 
4.「平成28年度老人保健健康増進等事業  軽費老人ホームのサービス提供に要する費用の基準等のあり方に関する調査研究事業 委員委嘱ならびに第1回検討委員会」単著2016年07月
(平成28年)
一般財団法人 日本総合研究所 
5.「平成28年度老人保健健康増進等事業  軽費老人ホームのサービス提供に要する費用の基準等のあり方に関する調査研究事業 第1回作業部会」単著2016年09月
(平成28年)
一般財団法人 日本総合研究所 
6.「平成28年度老人保健健康増進等事業  養護老人ホーム及び軽費老人ホームの職員の低所得高齢者への効果的な支援のあり方に関する調査研究事業 委員委嘱」単著2016年09月
(平成28年)
公益社団法人 全国老人福祉施設協議会 
7.「平成28年度老人保健健康増進等事業  養護老人ホーム及び軽費老人ホームの職員の低所得高齢者への効果的な支援のあり方に関する調査研究事業 第1回養護部会」単著2016年10月
(平成28年)
公益社団法人 全国老人福祉施設協議会 
8.「平成28年度老人保健健康増進等事業  養護老人ホーム及び軽費老人ホームの職員の低所得高齢者への効果的な支援のあり方に関する調査研究事業 第2回養護部会」単著2016年11月
(平成28年)
公益社団法人 全国老人福祉施設協議会 
9.「平成28年度老人保健健康増進等事業  軽費老人ホームのサービス提供に要する費用の基準等のあり方に関する調査研究事業 第2回作業部会」単著2016年12月
(平成28年)
一般財団法人 日本総合研究所 
10.「『月刊 老施協 12月号に掲載』」単著2016年12月
(平成28年)
公益社団法人 全国老人福祉施設協議会 
11.「平成28年度老人保健健康増進等事業  軽費老人ホームのサービス提供に要する費用の基準等のあり方に関する調査研究事業 第2回検討委員会」単著2016年12月
(平成28年)
一般財団法人 日本総合研究所 
12.「平成28年度老人保健健康増進等事業  軽費老人ホームのサービス提供に要する費用の基準等のあり方に関する調査研究事業 第3回作業部会」単著2017年01月
(平成29年)
一般財団法人 日本総合研究所 
13.「平成28年度老人保健健康増進等事業  軽費老人ホームのサービス提供に要する費用の基準等のあり方に関する調査研究事業 現地ヒアリング調査」単著2017年01月
(平成29年)
一般財団法人 日本総合研究所 
14.「平成28年度老人保健健康増進等事業  養護老人ホーム及び軽費老人ホームの職員の低所得高齢者への効果的な支援のあり方に関する調査研究事業 現地ヒアリング調査」単著2017年02月
(平成29年)
公益社団法人 全国老人福祉施設協議会 
15.「平成28年度老人保健健康増進等事業  軽費老人ホームのサービス提供に要する費用の基準等のあり方に関する調査研究事業 第2回作業部会」単著2017年03月
(平成29年)
公益社団法人 全国老人福祉施設協議会 
16.「平成28年度老人保健健康増進等事業  養護老人ホーム及び軽費老人ホームの職員の低所得高齢者への効果的な支援のあり方に関する調査研究事業 第3回本委員会」単著2017年03月
(平成29年)
公益社団法人 全国老人福祉施設協議会 
17.「平成28年度老人保健健康増進等事業  軽費老人ホームのサービス提供に要する費用の基準等のあり方に関する調査研究事業 第3回検討委員会」単著2017年03月
(平成29年)
一般財団法人 日本総合研究所 
18.「平成30年度老人保健健康増進等事業 委員 委嘱』
養護老人ホーム及び軽費老人ホームの新たな役割の効果的な推進方策に関する調査研究事業 第1回作業部会」
共同2018年10月
(平成30年)
一般財団法人 日本総合研究所 
19.「平成30年度 老人保健健康増進等事業 養護老人ホーム及び軽費老人ホームの新たな役割の効果的な推進方策に関する調査研究事業 第1回検討委員会」共同2018年11月
(平成30年)
一般財団法人 日本総合研究所 
20.「平成30年度 老人保健健康増進等事業 養護老人ホーム及び軽費老人ホームの新たな役割の効果的な推進方策に関する調査研究事業 第2回検討委員会」共同2018年11月
(平成30年)
一般財団法人 日本総合研究所 
21.「平成30年度 老人保健健康増進等事業 養護老人ホーム及び軽費老人ホームの新たな役割の効果的な推進方策に関する調査研究事業 第3回検討委員会」共同2018年12月
(平成30年)
一般財団法人 日本総合研究所 
研究助成金、GP等の採択実績
研究テーマ区 分年 月助成機関・助成金等の名称概 要
(1)ルーブリック版実習評価尺度の開発研究分担者2015年03月
(平成27年)
城西国際大学
学長所管研究費
福祉専門家養成における、実習指導者・実習生が実習において身につけるべき能力を客観的に意識化することのできるルーブリックを開発し、質の高い専門化教育の実施と適正な評価に活用し、地域の福祉実践社との連携を強化することが目的であった。目的を遂行するため、実習指導者の認知度及び意識調査を行い、ルーブリックの原案を作成した。
(2)ルーブリック版実習評価尺度の開発研究分担者2016年03月
(平成28年)
城西国際大学
学長所管研究費
福祉専門家養成における、実習指導者・実習生が実習において身につけるべき能力を客観的に意識化することのできるルーブリックを開発し、質の高い専門化教育の実施と適正な評価に活用し、地域の福祉実践社との連携を強化することが目的であった。目的を遂行するため、実習指導者の認知度及び意識調査を行い、ルーブリックの原案を作成した。
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