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教 員 プ ロ フ ィ ー ル
フ リ ガ ナカメヤマ ヒロフミ職 位教授所 属 経営情報学部
 総合経営学科
氏  名亀山 浩文
主  な  学  歴
年  月事         項
1989年03月
(平成元年)
九州大学大学院 理学研究科 物理学専攻 博士課程(満期退学)
1989年03月
(平成元年)
理学博士号(取得)
主  な  職  歴
年  月事         項
1989年04月
(平成元年)
日本学術振興会 特別研究員
1991年04月
(平成3年)
千葉経済大学短期大学部 経営情報科 専任講師
1995年04月
(平成7年)
千葉経済大学短期大学部 経営情報科 助教授
2001年04月
(平成13年)
城西国際大学 経営情報学部 助教授
2004年04月
(平成16年)
城西国際大学 教務部副部長
2005年04月
(平成17年)
城西国際大学 経営情報学部 教授
2016年04月
(平成28年)
城西国際大学 情報科学研究センター所長
2020年04月
(平成32年)
城西国際大学 学長補佐兼ねて教務部長
※2021年4月より、学長補佐(教務・学術情報システム担当)兼ねて教務担当部長
2021年04月
(平成33年)
学術情報システム担当部長
学会及び社会における活動等
所属学会日本物理学会
年  月事         項
1986年05月
(昭和61年)
日本物理学会 (現在に至る)
1991年09月
(平成3年)
情報処理学会 (現在に至る)
賞         罰
年  月事         項
2004年10月
(平成16年)
城西国際大学 学長賞
主 な 資 格 ・ 特 許
年  月事         項
1989年03月
(平成元年)
理学博士
教育研究業績書
研究分野研究内容のキーワード
・物理学
・情報学
・素粒子・原子核理論・情報学基礎
教育上の能力に関する事項
事 項年 月概要
1.教育方法の実践例  
ITを利用した授業実践2010年04月
(平成22年)
学生からの質問などを授業時間以外にも電子メールで受け付けている。また、配布物を電子化して、欠席者・遅刻者へもできるだけ丁寧な対応を行い、落後者を最小限に止める努力をしている。レポート課題への対応、ゼミナール?の論文作成指導なども電子メールを活用している。
ITを活用した授業の実践2012年03月
(平成24年)
授業を円滑に進めるため、学生からの質問などを授業時間以外にも電子メールで受け付けている。また、配布物を電子化して、欠席者・遅刻者へもできるだけ丁寧な対応を行い、落後者を最小限に止める努力をしている。レポートはすべて電子的ファイルとして回収し、コピー&ペーストで作成されたレポートについては指導を徹底した。
ITを活用した授業の実践
2012年04月
(平成24年)
授業を円滑に進め、また学習効率を高めるため、学生からの質問などを授業時間以外にも電子メールで受け付けている。また、配布物はできる限り電子化して、欠席者・遅刻者へも適切な対応を行い、落後者を最小限に止める努力をしている。レポートはすべて電子的ファイルとして回収し、コピー&ペーストで作成されたレポートについては指導を徹底した。
ITを活用した授業の実践2013年09月
(平成25年)
授業を円滑に進め、また学習効率を高めるため、学生からの質問などを授業時間以外にも電子メール、SNSで受け付けている。また、配布物の電子化を進め、欠席者・遅刻者へも適切な対応を行い、落後者を最小限に止める努力をしている。レポートはすべて電子的ファイルとして回収し、コピー&ペーストで作成されたレポートについては指導を徹底した。
ICTを利用した授業実践2014年03月
(平成26年)
学生からの質問などを授業時間以外にも電子メールやSNSで受け付けている。また、配布物を電子化して、欠席者・遅刻者へもできるだけ丁寧な対応を行い、落後者を最小限に止める努力をしている。レポート課題への対応、指導などもICTを活用している。
ICTを活用した授業実践2015年03月
(平成27年)
学生からの質問などを授業時間以外にも電子メールやSNSで受け付けている。また、配布物を電子化して配布することにより、欠席者・遅刻者へもできるだけ丁寧な対応を行い、落後者を最小限に止める努力をしている。レポート課題への提出及び対応・指導などもICTを活用している。
ICTを活用した授業実践2017年04月
(平成29年)
配布物を電子化して配布することにより、欠席者・遅刻者へもできるだけ丁寧な対応を行い、授業の落後者を最小限に止める工夫をしている。また、授業時間内にWebベースの確認テストを行い、即座に正答率を表示して学生の理解が不足している箇所の説明を補うことも取り入れている。レポート課題の提示・提出及び対応・指導などにもICTを活用している。
ITを利用した授業実践2018年04月
(平成30年)
配布物を電子化して配布することにより、欠席者・遅刻者へもできるだけ丁寧な対応を行い、授業の落後者を最小限に止める工夫をしている。また、授業時間内にWebベースの確認テストを行い、即座に正答率を表示して学生の理解が不足している箇所の説明を補うことも取り入れている。レポート課題の提示・提出及び対応・指導などにもICTを活用している。
ICTを利用した授業実践2019年04月
(平成31年)
配布物を電子化して配布することにより、欠席者・遅刻者へもできるだけ丁寧な対応を行い、授業の落後者を最小限に止める工夫をしている。また、授業時間内にWebベースの確認テストを複数回に渡り行い、即座に正答率を表示して学生の理解が不足している箇所の説明を補うことも実践している。レポート課題の提示・提出及び対応・指導などにもICTを活用している。
2.作成した教科書、教材  
「情報通信技術と経営(改訂版)」日科技連出版社
2010年04月
(平成22年)
情報化社会において、企業活動における情報通信技術を経営に生かしたビジネスモデルやセキュリティについて記述した学部学生向きのテキストである。内容は以下の通り。
第1章 情報社会の現状と今後の動向
第2章 コンピュータおよび情報通信技術
第3章 システム戦略およびSLCPにおける管理
第4章 ビジネスモデルと経営
第5章 内部統制と情報セキュリティ
第6章 企業活動と経営戦略
「情報ネットワーク論」および「アルゴリズム基礎論・応用論」の補助教材の開発2012年03月
(平成24年)
教科書を補助する教材として、理解を深める問題及び解説、用語集を中心に独自の補助教材を開発した。全100ページ超。
「情報ネットワーク論」および「アルゴリズム基礎論」の補助教材の開発2012年04月
(平成24年)
科目の性質上、難解な部分を学生が理解することを補助する教材として、教育的問題及び解説、用語集を中心に独自の補助教材を開発した。
「情報通信社会における企業経営」〈上〉ストラテジ・マネジメント編/〈下〉テクノロジ編,日科技連出版社2013年04月
(平成25年)
情報通信技術の進展は、多くの産業分野において情報通信技術の利用を必須のものとした。従来の生産や経営管理の分野だけでなく、経営戦略やマーケティングの分野において新しい情報通信技術を利用した技術革新が進んでおり、経済や社会は大きく変化している。本書は、こうした変化の中で企業経営はどうあるべきか、を考えるために必須の知識を上巻の「ストラテジ・マネジメント編」および下巻の「テクノロジ編」に分けて解説している。
「情報ネットワーク論」および「アルゴリズム基礎論・応用論」の補助教材の開発2014年03月
(平成26年)
教科書を補助する教材として、理解を深める問題及び解説、用語集を中心に独自の補助教材を開発した。問題は最新の情報処理試験の内容を反映している。全100ページ超。
「情報ネットワーク論」および「アルゴリズム基礎論・応用論」の補助教材の開発2015年03月
(平成27年)
教科書を補助する教材として、理解を深める解説と演習問題、及び用語集を中心に独自の補助教材を開発した。問題は最新の情報処理試験の内容を反映している。全120ページ超。
「情報メディア論」及び「情報ネットワーク論」の教材開発2017年04月
(平成29年)
授業の理解を深め、学生の授業参加を促進する教材として、スライド及び演習問題・詳細な解説を中心に独自教材を開発。問題は最新の情報処理試験の内容を反映している。
「情報メディア論」及び「経営情報基礎論」の教材開発2018年04月
(平成30年)
授業の理解を深め、学生の授業参加を促進する教材として、スライド及び演習問題・詳細な解説を中心に独自教材を開発。問題は最新の情報処理試験の内容を反映している。
「情報メディア論」及び「経営情報基礎論」の教材開発2019年04月
(平成31年)
授業の理解を深め、学生の授業参加を促進する教材として、スライド及び演習問題・詳細な解説を中心に独自教材を開発した。教授内容と理解を深める問題が有機的に結合するよう配慮している。問題は最新の情報処理の国家試験の動向をいち早く反映したものとなっている。
3.教育上の能力に関する大学等の評価  
授業評価結果2010年08月
(平成22年)
本学が前期末に実施する「授業アンケート」によれば、全科目について平均以上の評価を得ている。教授内容の性質として映像資料などを効果的に利用できる科目については特に評価が高い。今後、更に授業資料・教科書などの開発を進める予定である。
授業評価結果
2012年03月
(平成24年)
本学が定期的に実施している「授業アンケート」によれば、全科目について平均以上の評価を得ている。教授内容の性質として映像資料などを効果的に利用できる科目については特に評価が高い。また、WebなどのITを活用した丁寧な指導と分かりやすい教材開発も評価されている。今後、更に授業資料・教科書などの開発を進める予定である。
授業評価結果2013年09月
(平成25年)
本学が定期的に実施している「授業アンケート」によれば、全科目について平均以上の評価を得ている。特に教授内容の性質として映像資料などを効果的に利用できる科目については特に評価が高い。また、WebなどのITを活用した丁寧な指導と分かりやすい教材開発も評価されている。今後、更に授業資料・教科書などの開発を進める予定である。成果は着実に上がっている。
授業評価結果2014年03月
(平成26年)
本学が定期的に実施している「授業アンケート」によれば、全科目について平均以上の評価を得ている。特に教授内容の性質としてICT及び映像資料などを効果的に利用できる科目については特に評価が高い。また、WebやSNSなどのICTを活用した丁寧な指導及び授業深度に沿った教材開発も評価されている。今後、更に授業資料を発展させていく予定である。
授業評価2019年04月
(平成31年)
本学が定期的に実施している「授業アンケート」によれば、全科目について平均以上の評価を得ている。特に教授内容の性質としてICT及び映像資料などを効果的に利用できる科目については特に評価が高い。また、WebやSNSなどのICTを活用した丁寧な指導及び授業深度に沿った教材開発も評価されている。今後、更に授業資料を発展させていく予定である。
4.実務の経験を有する者についての特記事項  
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA) 情報処理技術者試験委員2010年04月
(平成22年)
情報処理技術関係の国家試験の運営を統括する独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)において、情報処理技術者試験委員として主に問題作成の任に当たっている。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA) 情報処理技術者試験委員
2012年03月
(平成24年)
情報処理技術関係の国家試験の運営を統括する独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)より、情報処理技術者試験委員の委嘱を受け、主に問題作成の任に当たっている。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA) 情報処理技術者試験委員2012年04月
(平成24年)
情報処理技術関係の国家試験の運営を統括する独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)において、情報処理技術者試験委員として主に問題作成の任に当たっている。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA) 情報処理技術者試験委員2013年09月
(平成25年)
情報処理技術関係の国家試験の運営を統括する独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)において、情報処理技術者試験委員として主に問題作成の任に当たっている
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA) 情報処理技術者試験委員2014年03月
(平成26年)
情報処理技術関係の国家試験の運営を統括する独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)において、情報処理技術者試験委員として主に問題作成の任に当たっている。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA) 情報処理技術者試験委員2015年03月
(平成27年)
情報処理技術関係の国家試験の運営を統括する独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)において、情報処理技術者試験委員として主に問題作成の任に当たっている。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA) 情報処理技術者試験委員2015年04月
(平成27年)
情報処理技術関係の国家試験の運営を統括する独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)において、情報処理技術者試験委員として主に問題作成の任に当たっている。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA) 情報処理技術者試験委員2016年04月
(平成28年)
情報処理技術関係の国家試験の運営を統括する独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)において、情報処理技術者試験委員として主に問題作成の任に当たっている。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA) 情報処理技術者試験委員2017年04月
(平成29年)
情報処理技術関係の国家試験の運営を統括する独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)において、情報処理技術者試験委員として主に問題作成の任に当たっている。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA) 情報処理技術者試験委員2018年04月
(平成30年)
情報処理技術関係の国家試験の運営を統括する独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)において、情報処理技術者試験委員として主に問題作成の任に当たっている。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA) 情報処理技術者試験委員2019年04月
(平成31年)
情報処理技術関係の国家試験の運営を統括する独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)において、情報処理技術者試験委員として主に問題作成の任に当たっている。
大学・地域への貢献に関する事項
事 項年 月概要
1.地域への貢献  
東金市市民講座の計画・サポート2020年05月
(平成32年)
東金市の依頼により、PC利用初心者向けの講座を企画・実施のサポートを行った。情報科学研究センターの事業の一環でもある。
著書・学術論文等の名称単著共著の別年 月発行所、発行雑誌等
又は発行学会等の名称
備考
(著書)
1.『ゼロから学ぶ情報化社会とIT革命』共著2003年04月
(平成15年)
(株)ぎょうせいpp.46−56, pp.74−102, pp170−185
 
2.『情報通信技術と経営(改訂版)
 情報社会へのパスポート』
共著2010年04月
(平成22年)
日科技連出版社第2章「コンピュータおよび情報通信技術」を担当 
3.『情報通信社会における企業経営〈上〉ストラテジ・マネジメント編/〈下〉テクノロジ編』共著2013年04月
(平成25年)
日科技連出版社下巻テクノロジ編を中心に、上下巻合わせて全体の四分の一を担当している 
4.『『情報通信社会における企業経営〈上〉ストラテジ・マネジメント編/〈下〉テクノロジ編』改訂新版』共著2015年03月
(平成27年)
日科技連出版社下巻テクノロジ編を中心に、上下巻合わせて全体の四分の一を担当している。 
5.『『情報通信社会における企業経営〈上〉ストラテジ・マネジメント編/〈下〉テクノロジ編』第2版』』共著2017年04月
(平成29年)
日科技連出版社下巻テクノロジ編を中心に、上下巻合わせて全体の四分の一を担当している。 
(学術論文)
1.「Three-Body Coupled-Channel Theory of Scattering and Breakup of
Light and Heavy Ions」
共著1986年08月
(昭和61年)
Proceedings of the International Nuclear Physics Conference, Harrogate, Englandpp483-494 
2.「Coupled-Channel Approach to Deuteron Elastic Scattering at
Intermediate Energy」
共著1986年12月
(昭和61年)
Physics Letters, ElsevierVol.182B, No.2, pp135-138 
3.「Folding Model for Polarized-Deuteron Scattering at Intermediate
Energies」
共著1987年03月
(昭和62年)
Journal of Physical Society of Japan, Supplement
Vol.55, pp944-945 
4.「Folding Model for Intermediate-Energy Deuteron Scattering」共著1987年03月
(昭和62年)
Journal of Physical Society of Japan, SupplementVol.55, pp322-326 
5.「Effects of Deuteron Virtual Breakup on Deuteron Elastic and Inelastic Scattering」共著1987年03月
(昭和62年)
Progress of Theoretical Physics, Supplement
No.89, pp32-83 
6.「Projectile Breakup Processes in Nuclear Reactions」共著1987年03月
(昭和62年)
Progress of Theoretical Physics, SupplementNo.89, pp1-10 
7.「Deuteron Breakup Effect on Deuteron Elastic Scattering」共著1987年08月
(昭和62年)
Nuclear Physics, ElsevierVol.A463, pp435c-440c 
8.「Relativistic Dynamics of Deuteron-Nucleus Scattering at Intermediate Energies」共著1987年12月
(昭和62年)
Physics Letters, ElsevierVol.199B, No.1, pp21-25 
9.「中間エネルギー領域の偏極重陽子弾性散乱における相対論的効果」共著1988年02月
(昭和63年)
素粒子論研究, 素粒子論グループ 素粒子論研究編集部Vol.76, No.5, ppE31-E33 
10.「Cluster Structure of the Second 0+ of 4He Studied by Coupled-Rearrangement- Channel Method for Few-Nucleon Systems」共著1988年07月
(昭和63年)
Contributed Papers from the 5th International Conference on Clustering Aspects in Nuclear and Subnuclear Systems, Osakapp436-437 
11.「Coupled-Rearrangement-Channel Method for Few-Nucleon Systems with the Use of Realistic Nucleon-Nucleon Interactions」共著1988年07月
(昭和63年)
Contributed Papers from the 5th International Conference on Clustering Aspects in Nuclear and
Subnuclear Systems, Osaka
pp338-339 
12.「Virtual Breakup Effects in Elastic Scattering of Polarized Deuterons」共著1988年12月
(昭和63年)
Nuclear Physics, ElsevierVol.A490, pp383-417 
13.「TR and TL Tensor Interaction in Deuteron Elastic Scattering」共著1989年02月
(平成元年)
Physics Letters, ElsevierVol.217B, No.4, pp375-380 
14.「Coupled-Rearrangement-Channel Variational Method for Few-Nucleon Bound States with Realistic Nucleon-Nucleon Forces」単著1989年03月
(平成元年)
博士論文, 九州大学 
15.「Coupled-Rearrangement-Channel Gaussian-Basis Variational Method for 3H and 3He」共著1989年07月
(平成元年)
Contributed Papers from the 12th International Conference on Few-Body Problems in Physics, Vancouver
pD34 
16.「Asymptotic Behavior of 3H and 3He Wave Functions by
Coupled-Rearrangement-Channel Gaussian-Basis
Variational Method」
単著1989年07月
(平成元年)
Contributed Papers from the 12th International Coference on Few-Body Problems in Physics, VancouverpD33 
17.「Expectation Value of the Exact, Nontruncated Trinucleon Hamiltonian
with Truncated Faddeev
Wave Function」
共著1989年07月
(平成元年)
Contributed Papers from the 12th International Conference on Few-Body Problems in Physics, VancouverpD25 
18.「Coupled-Rearrangement-Channel Gaussian-Basis Variational Method for Trinucleon Bound States」共著1989年08月
(平成元年)
Physical Review, American Physical SocietyVol.C40, No.2, pp974-987 
19.「Gaussian-Basis Wave Functions of 3H, 3He and Their Virtual Breakup States for Tractable Use in Related Reaction Problems」共著1989年10月
(平成元年)
Proceedings of the RIKEN Symposium on Light and Light-Heavy Ion Reactions, 理化学研究所pp110-119 
20.「Coupled-Rearrangement-Channel Calculations of Muonic Molecules and A=3 Nuclei」共著1990年02月
(平成2年)
Nuclear Physics, ElsevierVol.A508, pp17c-28c 
21.「三、四原子分子の組み替えチャネル結合計算
 ―マイクロクラスターの成長?」
共著1990年07月
(平成2年)
素粒子論研究, 素粒子論グループ 素粒子論研究編集部Vol.81, No.4, ppD56-D61 
22.「組み替えチャネル結合変分法による少数核子束縛系の研究」共著1990年07月
(平成2年)
素粒子論研究, 素粒子論グループ 素粒子論研究編集部Vol.81, No.4, ppD52-D55 
23.「現実的n-n力とPauli直交条件を用いた9Li+n+n系の三体計算」共著1991年01月
(平成3年)
素粒子論研究, 素粒子論グループ 素粒子論研究編集部Vol.83, No.6, ppF11-F15 
24.「Coupled-Rearrangement-Channel Three-Body Calculation of the Ground and Dipole States of 11Li」共著1991年06月
(平成3年)
Proceedings of International Symposium on Structure and Reactions of Unstable Nuclei (World Scientific,
ISBN981-02-0769-7)
pp203-210 
25.「Spin-Dependent Interactions and Polarization Observables in Elastic Scattering of Deuterons at Intermediate Energies」共著1991年10月
(平成3年)
Nuclear Physics, ElsevierVol.A533, pp574-600 
26.「Rapid Convergence of Coupled-Rearrangement-Channel Variational
Calculation of 3H, 3He with Three-Body Force」
共著1992年01月
(平成4年)
Book of Contributions : XIII International Conference on Few-Body Problems in Physics, Adelaidepp316-317 
27.「Dirac現象論による光学ポテンシャルについて」単著1993年09月
(平成5年)
素粒子論研究, 素粒子論グループ 素粒子論研究編集部87巻, 6号, F76-F80 
28.「Analyzing Power Formulae in Low Energy Nuclear Reactions and Applications to 2H(d,p)3H」共著1994年01月
(平成6年)
RCNP-P-132, Proceedings of the RCNP Workshop on Few-Body Problems in Physics, Osaka Univ.pp4-7 
29.「Halo Structure and Soft Dipole Mode of 6He Nucleus in the α+ n + n Cluster Model」共著1994年07月
(平成6年)
Nuclear Physics, ElsevierVol.A575, pp93-117 
30.「General Formulae of Cross Sections and Analyzing Powers in low
Energy Limit
 ― Application to 2H(d,p)3H Reactions ―」
共著1995年09月
(平成7年)
Proceedings of 8th International Symposium on Polarization Phenomena in Nuclear Physics, Bloomington, Indiana, USA; AIP Conference Proceedings 339 (AIP Press, ISBN1-56396-482-1)pp579-580 
31.「Analyzing Power Formulae for Nuclear Reactions in the Low-Energy Limit and Applications to the 2H(d,p)3H, 3He(d,γ)5Li, and 7Li(p,γ)8Be Reactions」共著1996年01月
(平成8年)
名古屋大学 理工科学総合研究センター主催シンポジウム「スピンと核融合」pp57-75 
32.「Analyzing Power Formulae for Nuclear Reactions in the Low-Energy Limit and Applications to the 2H(d,p)3H, 3He(d,γ)5Li, and 7Li(p,γ)8Be Reactions」共著1996年04月
(平成8年)
Nuclear Physics, ElsevierVol. A602, pp1-20 
33.「Analyses of Cross Sections and Analyzing Powers in Low-Energy 2H(d,n)3He Reactions Based on the Invariant-Amplitude and Faddeev-Yakubovsky Method」共著1997年01月
(平成9年)
Few-Body Systems, SpringerVol.22, pp65-75 
34.「Analyzing Power Formula and Application to Low Energy Nuclear Reactions」共著1999年05月
(平成11年)
Physical Review, American Physical SocietyC60, pp034607-1〜12 
35.「Cross Section and Spin Observables in 3He(d,p)4He reactions near the 430keV resonance」共著1999年08月
(平成11年)
Proceedings of the RCNP Workshop on Spin Polarized Nuclear Fusions (ISBN 4-9900360-2-6), 大阪大学原子核研究センターpp1-11 
36.「結合組み替えチャネル法と重粒子間相互作用の行列要素 ― 3重粒子系 ―」共著2001年03月
(平成13年)
日本大学 理工学部 一般教育教室彙報第69号, pp7‐29 
37.「散乱振幅のテンソル分解とその応用」共著2005年01月
(平成17年)
原子核研究Vol.49, No4, pp17-22 
38.「Resonance effects in DWBA analyses of (d,p) analyzing powers at very low energies」共著2009年02月
(平成21年)
Physical Review, American Physical SocietyC79, pp027604-1〜4 
(助成金)
1.「核反応の三,四体模型に基づく理論的研究」研究代表者1989年04月
(平成元年)
科学研究費補助金奨励研究 
2.「少数多体系の厳密解とその応用」連携研究者1995年04月
(平成7年)
科学研究費補助金その他 
3.「組替えチャネル結合法による少数核子系の研究」研究代表者1997年04月
(平成9年)
科学研究費補助金奨励研究 
4.「エージェント・ベース・シミュレーションによる自己組織的なマーケティング現象の考察」研究分担者2005年04月
(平成17年)
科学研究費補助金基盤研究(C) 
研究助成金、GP等の採択実績
研究テーマ区 分年 月助成機関・助成金等の名称概 要
(1)核反応の三,四体模型に基づく理論的研究研究代表者1989年04月
(平成元年)
科学研究費補助金
奨励研究
研究課題番号:01790213
(1989年度〜1990年度:1,700千円)
原子核を構成するハドロン間に働く力は複雑であり、原子核の様相を豊富にすると同時に解析を困難にしている。本研究では、少数核子系を量子力学の第一原理から精密に解くことのできる新たな方法論を発展させた。
(2)少数多体系の厳密解とその応用連携研究者1995年04月
(平成7年)
科学研究費補助金
その他
研究課題番号:07304066
(1995年度〜1997年度:4,600千円)
少数多体系は物理学の広範な分野に現れ、それぞれに重要な役割を果たしている。これらを厳密に解くことのできる理論的枠組を与えることは緊急の課題である。本研究で複数の方法論が整備され、得られた結果は多方面で応用されている。
(3)組替えチャネル結合法による少数核子系の研究研究代表者1997年04月
(平成9年)
科学研究費補助金
奨励研究
研究課題番号:09740220
(1997年度〜1998年度:2,100千円)
原子核を構成するハドロン間に働く力は複雑であり、原子核の様相を豊富にすると同時に解析を困難にしている。本研究では、少数核子系を量子力学の第一原理から精密に解くことのできる新たな方法論を発展させた。
(4)パーソナルコンピュータ援用によるマネジメント・シミュレーションの有効性研究代表者2000年04月
(平成12年)
東京情報大学
平成12年度共同研究費
近年、経営学教育に利用されているシミュレーションゲームにパーソナルコンピュータを導入することにより、更なる教育効果をあげることが出来るかを検証した。
(5)経営モデルと連繋した経営シュミレーションゲームの構築とその応用研究分担者2001年04月
(平成13年)
東京情報大学
平成13度および14年度共同研究費
より実際的な経営学教育の手法としてシミュレーションゲームが注目されている。
(6)エージェント・ベース・シミュレーションによる自己組織的なマーケティング現象の考察研究分担者2005年04月
(平成17年)
科学研究費補助金
基盤研究(C)
研究課題番号:17510134
(2005年度〜2007年度:2,470千円)
大域的なマーケティング現象が、市場の構成要素ないし算出要素間の相互作用を通じて、自己組織的に発現するメカニズムを考察しようとした。まず、個別市場・個別企業に固有の現象ではなく、遍く市場に普遍的に共通する大域的なマーケティング現象を指摘した。たとえば、市場において販売・購買される製品やブランドの数(種類)が、時間の経過に従って周期的に変化することなどである。そして、こうした現象が発現するメカニズムとして、消費者、企業、製品、購買機会など、市場内部を構成する要素間もしくは市場から算出される要素間の、多対多の相互作用・相互依存関係・対話を考えた。たとえば、消費者と企業、消費者間、企業間、消費者と環境、消費者の購買機会間、製品間の相互作用などを考えた。そして、要素間の相互作用を通じて、(市場外からの働きかけなしに)大域的にマーケティング現象が発現することに注目し、その自己組織性について考察した。さらに、エージェント・ベース・シミュレーション、数値計算および社会ネットワーク分析などによって、消費者の購買履歴データを分析すること、また、具体的事例を分析することなどにより、上述の概念を検討することを試みた。今後の研究計画として、まず、概念および操作化モデルを精緻化することが挙げられる。これにより、市場や消費者が有する普遍的性質についての理解を深めていきたい。そして、観察されるマーケティング現象の背後には、どのような相互作用が存在するのか、また、相互作用の存在によって、どのようなマーケティング現象が出現するのかなどを考察していきたい。
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