| 教 員 プ ロ フ ィ ー ル | |||||
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| ﾌ ﾘ ｶﾞ ﾅ | ｻﾄｳ ｶｽﾞﾖ | 職 位 | 教授 | 所 属 | 経営情報学部 総合経営学科 |
| 氏 名 | 佐藤 和代 | ||||
| 主 な 学 歴 | |||||
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| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1970年04月 (昭和45年) | 学習院大学 経済学部(入学) | ||||
| 1974年03月 (昭和49年) | 学習院大学 経済学部(卒業) | ||||
| 1974年04月 (昭和49年) | 早稲田大学大学院 商学研究科 修士課程(入学) | ||||
| 1976年03月 (昭和51年) | 早稲田大学大学院 商学研究科 修士課程(卒業) | ||||
| 1978年04月 (昭和53年) | 明治大学大学院 商学研究科 博士課程(入学) | ||||
| 1981年03月 (昭和56年) | 明治大学大学院 商学研究科 博士課程(卒業) | ||||
| 主 な 職 歴 | |||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1981年04月 (昭和56年) | 学習院大学 経済学部 | ||||
| 1988年04月 (昭和63年) | 財団法人流通経済研究所 | ||||
| 1990年04月 (平成2年) | 佐野女子短期大学経営情報科 | ||||
| 1997年04月 (平成9年) | 佐野国際情報短期大学経営情報科 | ||||
| 2001年09月 (平成13年) | 城西国際大学 経営情報学部 兼任講師 | ||||
| 2002年04月 (平成14年) | 城西国際大学 経営情報学部 教授 | ||||
| 学会及び社会における活動等 | |||||
| 所属学会 | 日本消費者行動研究学会 | ||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 2010年11月 (平成22年) | 日本消費者行動研究学会 （現在に至る） | ||||
| 賞 罰 | |||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 特になし | |||||
| 主 な 資 格 ・ 特 許 | |||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1976年03月 (昭和51年) | 商学修士 | ||||
| 教育研究業績書 | |
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| 研究分野 | 研究内容のキーワード |
| ・経営学 | ・経営学・商学・マーケティング・消費行動・流通 |
| 教育上の能力に関する事項 | ||
|---|---|---|
| 事 項 | 年 月 | 概要 |
| １．教育方法の実践例 | ||
| １．教育方法の実践例 | 2010年10月 (平成22年) | 学生主体の研究として「大学BP商品の企画」をテーマにフィールド調査を行った。 他大学の生協等を訪問し、現状についてヒアリングを行い結果を分析したのち、JIUオリジナル商品を企画し試作品を作成した。学内のグループインタビュ等も含め、実際にマーケティング活動を模擬的に体験学習した。 |
| 1．教育方法の実践例 | 2011年04月 (平成23年) | 実践的な教育として、また社会人基礎力の養成として学生による自主的な研究活動を行っている。今年は地域活性化をテーマに、「東京スカイツリーがどのように街を変えていくか」を行政、地元商店振興組合等を中心にヒアリング調査し分析を行っている。また毎週、ゼミの内容や調査結果をHpを通じて発信している。 |
| 1.教育方法の実践例 | 2012年04月 (平成24年) | 実践的な教育活動として学生主体のフィールド調査をおこなった。 今年は「食を通じての地域活性化ーＢ級ご当地グルメによる地域活性化と地域特産品のマーケティング研究ー」をテーマにした。 ヒアリング調査は勝浦のまちおこし団体である「熱血！勝浦たんたん麺船団」を訪問調査した。また研究活動内容は「佐藤ゼミの日常」として、ゼミのブログにアップしている。 |
| 1.教育方法の実践例 | 2013年10月 (平成25年) | 今年は「商店街の現在と未来」のテーマで調査・研究活動を行ってきた。衰退傾向にある商店街の中から、未だ賑わいの衰えない商店街を実際に訪問し、どのような取り組みを行っているのかを調べ事例研究を行った。東京販売士協会の事業にも参加をさせて頂き、調査技法についても学ぶことが多く、学生もフィールドワークの醍醐味を経験することができたと考えている。 |
| １．教育上の実践例 | 2014年04月 (平成26年) | 実践的な教育活動として、学生主体のフィールド調査計画を立案した。 テーマは「道の駅の現在と未来について」であり、地域活性化の拠点としての役割や商業施設としての充実度について主に千葉県内を調査することにした。 |
| 1．教育方法の実践例 | 2015年04月 (平成27年) | 実践的な教育活動として、学生主体のフィールド調査計画を立案した。テーマは「ゲーミフィケーションは顧客ロイヤルティ向上に貢献するか」である。調査・活動内容は随時、学生によるブロクで公開している。 |
| 1．教育方法の実践例 | 2016年10月 (平成28年) | 実践的な教育として、研究テーマの設定から資料収集、調査方法の検討、実施、分析、プレゼンテーションの指導、報告書のまとめといった一連の調査研究スキルを身につけるための指導を継続的行っている。 |
| １．教育方法の実践例 | 2017年04月 (平成29年) | ゼミ3年生が主体になりグループで実践的な調査研究活動を行った。 研究テーマの設定、資料収集、調査方法の検討、インタビュー調査実施、分析、プレゼンテーションと報告書のまとめなど、一連の調査研究スキルを身に着けるための指導を行った。 |
| 1. 教育方法の実践例 | 2020年12月 (平成32年) | 1． 教育方法の実践例 春学期は全面リモートの授業を行った。双方向の授業のため 毎回講義後に質問タイムを設け、チャットなども使ってその場で問題を解決する授業を行うことができた。PPTを用いたWebexでの授業で、資料として講義時のPPTをすべては配布し、見直すことができるように準備をした。 秋はオンデマンドのため、質疑をその場ではできなかったがmanabaの導入により 効率よくコミュニケーションをとる方法が確立できている。 |
| ２．作成した教科書、教材 | ||
| ２．作成した教科書、教材 | 2011年02月 (平成23年) | 初年次教育事前講義集として「芽吹きの自己啓発」（城西国際大学経営情報学部・イノベーションセンター、IT教育センター編）を作成した。本篇は経営情報学部の主たる専門分野の入門教材であり１４章からなっている。第９章「マーケティングを学ぶ」を担当した。 |
| 2.作成した教材 | 2011年04月 (平成23年) | 昨年度、JIU経営情報学会の研究助成をえて行った「大学PB商品の研究開発」の研究を事例教材としてまとめた。 |
| 2．作成した教材 | 2011年10月 (平成23年) | JIU経営情報学会の研究助成を得て行った「東京スカイツリーは街をどう変えるか」の研究を事例教材としてまとめた。 |
| ２．作成した教材 | 2012年10月 (平成24年) | JIU 経営情報学会の研究助成を得て行った「食を通じての地域活性化―B級ご当地グルメと地域特産品のマーケティング研究」の研究を事例教材としてまとめた。 |
| ２．作成した教科書、教材 | 2013年10月 (平成25年) | JIU経営情報学会の研究助成を得て「商店街の現在と未来」のテーマで調査・研究を行った。衰退化する商店街の中でキラリト光る元気な商店街のケーススタディ教材として報告書をまとめた。 |
| ２．作成した教科書、教材 | 2014年10月 (平成26年) | 実践的な教育活動として行ってきた「道の駅の現在と未来」に関して 地域活性化の事例として教材としてまとめた。 |
| 2．作成した教材 | 2015年10月 (平成27年) | 昨年度、JIU経営情報学会の研究助成を得て行った「ゲーミフィケーションは顧客ロイヤリティの向上に貢献するか」についての調査研究を事例教材としてまとめた。 |
| ２．作成した教材 | 2016年10月 (平成28年) | 実践的な教育活動として行った「日本の伝統商品のグローバル展開に関する調査研究」をケース教材としてまとめた。 |
| ２・作成した教材 | 2017年04月 (平成29年) | ２．作成した教材 実践的な教育活動として行った「スマートフォンのアプリケーションは、現代の若者の消費行動にどのような影響を及ぼしているか」に関して、アパレル業界のEC事業化及びプラットフォーム戦略に関するヒアリングの結果を事例研究教材としてまとめた。 |
| ２．作成した教科書、教材 | 2020年12月 (平成32年) | リモーと授業では毎回PPTを資料として用意した。内容によっては演習授業として データを配布し、次回の授業で開設をするように教材を準備した。 また授業内課題を毎回提出させた。 |
| ３．教育上の能力に関する大学等の評価 | ||
| 3．教育上の能力に関する大学等の評価 | 2020年12月 (平成32年) | 教育上の評価としては主として学生の授業評価を指標として、毎回改善に努めている。 中間評価を公表し、改善する意図を学生に直接伝えるようにしている。 委員会活動としては図書館委員会で、学部とのパイプ役を執り行っている。 |
| ４．実務の経験を有する者についての特記事項 特になし | ||
| 大学・地域への貢献に関する事項 | ||
| 事 項 | 年 月 | 概要 |
| １．地域への貢献 特になし | ||
| 単著共著の別 | 年 月 | 発行所、発行雑誌等 又は発行学会等の名称 | 備考 | |
| （著書） | ||||
| 1．『消費者と法』 | 共著 | (平成22年) | 慶應義塾大学出版 | 第１４章 環境と消費者問題ｐｐ．２４５〜ｐｐ．２６１ |
| 2．『サービス・マーケティング』 | 共著 | (平成24年) | 創成社 | 第３章 サービス品質と顧客満足 ｐｐ３９〜ｐｐ５５ |
| （学術論文） | ||||
| 1．「21世紀マーケティングの方向性：顧客満足と顧客維持の関係性」 | 単著 | (平成13年) | 同友館『企業診断』vol48 no9 | |
| 2．「顧客満足/不満足経験後の選択行動」 | 単著 | (平成14年) | 日本消費経済学会年報第２３集 | |
| 3．「顧客とサービス提供者による過程品質の向上」 | 単著 | (平成16年) | 日本消費経済学会年報第２５集 | |
| （その他） | ||||
| 1．「「芽吹きの自己啓発」」 | 共著 | (平成23年) | 城西国際大学経営情報学部・イノベーションセンター、IT教育センター編 | 第10章マーケティングを学ぶ（pp46〜pp56）を担当した。 |
| 研究助成金、ＧＰ等の採択実績 | ||||
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| 研究テーマ | 区 分 | 年 月 | 助成機関・助成金等の名称 | 概 要 |
| 特になし | ||||
