| 教 員 プ ロ フ ィ ー ル | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| ﾌ ﾘ ｶﾞ ﾅ | ｱﾍﾞ ｼﾝﾀﾛｳ | 職 位 | 教授 | 所 属 | 経営情報学部 総合経営学科 |
| 氏 名 | 阿部 信太郎 | ||||
| 主 な 学 歴 | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1976年04月 (昭和51年) | 早稲田大学高等学院(入学) | ||||
| 1979年03月 (昭和54年) | 早稲田大学高等学院(卒業) | ||||
| 1979年04月 (昭和54年) | 早稲田大学 政治経済学部 経済学科(入学) | ||||
| 1984年03月 (昭和59年) | 早稲田大学 政治経済学部 経済学科(卒業) | ||||
| 1996年04月 (平成8年) | 早稲田大学大学院 教育学研究科 修士課程(入学) | ||||
| 1999年03月 (平成11年) | 早稲田大学大学院 教育学研究科 修士課程(卒業) | ||||
| 1999年04月 (平成11年) | 早稲田大学大学院 教育学研究科 博士課程(入学) | ||||
| 2002年03月 (平成14年) | 早稲田大学大学院 教育学研究科 博士課程(満期単位取得) | ||||
| 主 な 職 歴 | |||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1985年04月 (昭和60年) | 千葉県立印旛高等学校 | ||||
| 1990年04月 (平成2年) | 千葉県立柏陵高等学校 | ||||
| 1995年04月 (平成7年) | 財団法人消費者教育支援センター | ||||
| 2002年04月 (平成14年) | 城西国際大学 経営情報学部 講師 | ||||
| 2008年04月 (平成20年) | 城西国際大学 経営情報学部 准教授 | ||||
| 2017年04月 (平成29年) | 城西国際大学 経営情報学部 教授 | ||||
| 学会及び社会における活動等 | |||||
| 所属学会 | ◎日本消費者教育学会 経済教育学会 日本社会科教育学会 | ||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1996年01月 (平成8年) | 日本消費者教育学会 経済教育学会 日本社会科教育学会 （現在に至る） | ||||
| 2004年10月 (平成16年) | 日本消費者教育学会 理事 | ||||
| 2007年10月 (平成19年) | 日本消費者教育学会 理事・事務局長 | ||||
| 2010年10月 (平成22年) | 日本消費者教育学会 常任理事 | ||||
| 2013年04月 (平成25年) | 経営関連学会協議会 評議員 | ||||
| 2014年10月 (平成26年) | 経済教育学会 理事 （現在に至る） | ||||
| 2015年04月 (平成27年) | 経営関連学会協議会 副理事長 | ||||
| 2019年10月 (平成31年) | 日本消費者教育学会 副会長 （現在に至る） | ||||
| 賞 罰 | |||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 2004年10月 (平成16年) | 日本消費者教育学会 研究奨励賞 | ||||
| 主 な 資 格 ・ 特 許 | |||||
| 年 月 | 事 項 | ||||
| 1999年12月 (平成11年) | 高等学校教諭専修免許状(公民) | ||||
| 教育研究業績書 | |
|---|---|
| 研究分野 | 研究内容のキーワード |
| ・教育学 ・経済学 ・生活科学 | ・教科教育学・応用経済学・生活科学一般 |
| 教育上の能力に関する事項 | ||
|---|---|---|
| 事 項 | 年 月 | 概要 |
| １．教育方法の実践例 | ||
| 教職科目の指導 | 2010年07月 (平成22年) | 担当科目「社会科教育法」「公民科教育法」においては、教育実習の準備として、学習指導案の作成と模擬事業を実施している。そのために、受講生はゼミナールとほとんど同じ要領で、授業外に学習して模擬授業の準備をしている。教育実習にたえうるレベルに高めている。 |
| 販売士検定の指導 | 2011年09月 (平成23年) | 担当科目「消費生活と行政」や「ゼミナール」においては、販売士検定の受検指導も行い意欲を高めている。授業外においても受検指導を行ったり、受験対策ソフトを貸し出して学習させている。実際に合格する者が多く出ている。 |
| 授業外における学習を促進する取り組み | 2012年03月 (平成24年) | 担当科目「社会科教育法」「公民科教育法」においては、教育実習の準備として、学習指導案の作成と模擬事業を実施している。そのために、受講生は、授業外に教材研究をしたうえで模擬授業に臨んでいる。教育実習にたえうるレベルに高めている。授業外にかなりの学習が必要である。 |
| 授業外における学習を促進する取り組み | 2012年03月 (平成24年) | 担当科目「消費生活と行政」や「ゼミナール」においては、販売士検定の受検を奨励している。「消費生活と行政」で販売士検定の基礎理論を教授し、課外で練習問題に取り組ませたり、パソコンでできる受験対策ソフトを貸し出して学習させている。実際に合格する者が多く出ている。 |
| 教職科目の指導 社会科教育法?・公民科教育法?・社会科教育法? | 2012年04月 (平成24年) | ゼミナール形式で、担当者の講義と受講者の発表や模擬授業を組み合わせて進めている。模擬授業については、相当に事前の課外の学習が必要であり、学生には講義のほか課外の学習についても併せて指導を行っている。 |
| 授業外における学習を促進する取組み | 2012年10月 (平成24年) | 担当科目「消費生活と行政」や「ゼミナール?・?」においては、販売士検定の受検を奨励している。「消費生活と行政」で販売士検定のテキストを使用して講義を進めている。課外では練習問題に取り組ませたり、パソコンでできる受験対策ソフトを貸し出して更に自主学習をさせている。実際に興味を持ち合格する者が出ている。 |
| 教職科目の指導 社会科教育法?・?、公民科教育法? | 2012年10月 (平成24年) | ゼミナール形式で、担当者の講義と受講者の模擬授業を組み合わせて進めている。受講生には、具体的な目標として、教育実習に行ってきちんとした授業ができることを提示している。模擬授業については、課外の自主学習がかなり必要である。学生には講義のほか課外の学習についても併せて指導を行っている。 |
| 授業外における学習を促進する取組み | 2013年04月 (平成25年) | 担当科目「消費生活と行政」や「ゼミナール?・?」においては、販売士検定の受検を奨励している。「消費生活と行政」で販売士検定のテキストも併用して講義を進めている。課外では練習問題に取り組ませて、パソコンでできる受験対策ソフトを利用して更に自主学習をさせている。実際に興味を持ち合格する者が出ている。 |
| 教職科目のゼミナール形式の指導 | 2013年04月 (平成25年) | 担当する教職科目（社会科教育法、公民科教育法）は、ゼミナール形式で、担当者の講義と受講者の発表や模擬授業を組み合わせて進めている。模擬授業は、相当に事前の課外の学習が必要であり、学生には講義のほか課外の学習についても併せて指導を行っている。紀尾井町では学部のゼミナールを受け持っているが、東金でも社会科教育法、公民科教育法などの教職科目は、学生ともども自分の第2のゼミナールのつもりで取り組んでいる。なお、東金の教職科目（第2のゼミ）は、大学祭において、「中学・高校の教員を目指すゼミナール」として展示発表を行った。 |
| プレゼンテーション能力を高める工夫 | 2013年10月 (平成25年) | ゼミ?・ゼミ?はゼミ生の調査研究とパワーポイントを使った発表 をさせ、毎回、司会者を決めてディスカッションをしている。発表者、討論者ともにプレゼンテーションができるようになるよう、繰り返し指導している。及びレポートや卒業論文の添削に力を入れている。 |
| 教職科目受講生による大学祭での発表 | 2013年11月 (平成25年) | 紀尾井町キャンパスで学部のゼミ（消費者と経済・経営）を担当しているが、東金キャンパスの教職科目（社会科教育法、公民科教育法）は、自分の第2のゼミナールのつもりで指導をしている。社会科教育法、公民科教育法の受講生を「社会科公民科教員を目指す自主ゼミナール」として組織化し、大学祭において、「社会科公民科ポスター展」として展示発表をさせた。 |
| 学生の興味関心を高め資格取得を奨励する講義の工夫 | 2014年04月 (平成26年) | 担当科目「消費生活と行政」においては、小売・流通業における公的資格である「販売士検定」の受検を意識した講義を行った。学生には販売士検定の問題に取り組む時間も与え、講義を聞くだけでなく学生に考える時間を与えた。これらを通して、小売経営についての学生の興味関心を高めることができた。 |
| 教職科目のゼミナール形式の指導。模擬授業を中心とする学生主体の授業。 | 2014年04月 (平成26年) | 担当する教職科目（社会科教育法、公民科教育法）は、ゼミナール形式で、担当者の講義ともに、学生の模擬授業も中心とする学生主体の授業を行っている。模擬授業は、相当に事前の課外の学習が必要であり、学生には講義のほか課外の学習についても併せて指導を行っている。紀尾井町での学部のゼミナールの他に、東金の教職科目は、学生ともに自分の第2のゼミナールのつもりで取り組んでいる。なお、東金の教職科目（第2のゼミ）は、大学祭において、「中学・高校の教員を目指すゼミナール」として展示発表を行う予定。 |
| 教職科目のゼミナール指導と大学祭への参加 | 2014年11月 (平成26年) | 教職課程（社会科教育法、公民科教育法）において、大学祭で展示発表をする指導を行った。「中学校・高等学校の授業で使うポスター教材」をテーマに、発表資料を準備させた。 |
| プレゼンテーション能力を高める指導 | 2014年11月 (平成26年) | オープンキャンパスにおいて、高校生を対象に経営情報学部で学ぶことを具体的に伝えるためにゼミナールの学生に発表をさせた。また、インターンシップの発表会においてはアメリカインターンシップの参加者に発表をさせた。いずれもプレゼンテーションのための指導を行った。 |
| 授業外における学習を促進させる取組み | 2015年04月 (平成27年) | ゼミナールや教職科目は、授業時間外で調べたこと、まとめたことを発表させる（模擬授業をさせる）形式で、授業外における学習時間を十分とらせている。担当科目の「消費生活と行政」についても、教材を事前に読ませ、それを前提に授業を進めたり、授業後に資料をまとめる課題を出したりしている。 |
| アクティブラーニングを取り入れた教育方法の実践 | 2016年09月 (平成28年) | ゼミナールや教職科目を担当し、これらは学生が調べ発表するというアクティブラーニングが中心となる。その他の講義科目についても、時間内に講義の時間と演習の時間を配分し、演習の時間においては、各自のテーマあるいは与えたテーマについて、各学生がまとめレポートとPPTを作成させている。一部の学生には発表もさせている。 |
| 授業外における学習を促進する工夫 | 2016年10月 (平成28年) | ゼミや教職科目においては、学生に事前学習（ホームワーク)を明確に課して、授業において発表できるよう準備させた。発表内容については、授業中に検討し、事後学習としてはそれを手直しするよう指示した。その他の担当科目においても、事前学習、事後学習の内容を明確に指示し、適宜、レポート等で報告させた。 |
| アクティブラーニングを取り入れた授業 | 2018年03月 (平成30年) | 教職科目やゼミは、授業時間外で調べたこと、まとめたことを発表させる（模擬授業をさせる）形式で、授業外における学習時間を十分とらせている。多人数の科目においても、グループ分けをして、グループごとにディスカッションをさせ、PPT等を利用して発表をさせる工夫をしている。 |
| ２．作成した教科書、教材 | ||
| 中学生向け消費者教育副教材「消費者教育を身につけよう」（冊子教材） | 2011年01月 (平成23年) | 消費者庁発行による副教材の作成委員会の一員として、冊子教材及び映像教材の作成に執筆・協力した。 |
| 中学生向け消費者教育副教材「消費者センスを身につけよう」（映像教材） | 2011年01月 (平成23年) | 消費者庁作成の消費者教育副教材（映像教材、DVD)の作成委員として、構成・シナリオの作成を行った。 |
| 芽吹きの自己啓発 | 2011年02月 (平成23年) | 共著。経営情報学部イノベーションセンター・IT教育センター発行。pp..35-45。第5章〜第8章。 |
| 授業用教材の作成と出版 | 2013年04月 (平成25年) | 下記、研究業績に挙げる著作は、経済教育、消費者教育の教材を含むものである。 |
| 文部科学省著作教科書「消費生活」 | 2014年03月 (平成26年) | 高等学校の主として専門学科で開設される科目である「消費生活」の文部科学省著作教科書について審査協力を行った。 |
| 金融リテラシー入門 | 2014年03月 (平成26年) | 大学教養教育の科目のためのテキスト。消費者教育の視点から金融についてとりあげ、金融についての意思決定をするために必要な基礎知識と概念を学習するために、１５のテーマで構成されている。金融リテラシー推進委員会のメンバーとして分担執筆した。 |
| 教材：The Guide to Financial Literacy「金融リテラシー入門」 Guide for Study学習の手引き | 2016年03月 (平成28年) | 大学用テキスト：The Guide to Financial Literacy「金融リテラシー入門」の Guide for Study学習の手引き。「金融リテラシー入門」のテキストとともに、各章の予復習の手助けになるように作成された教材。ネットに公開されている。：「みんなの金融リテラシー」金融リテラシー推進委員会 http://www.practicalmoneyskills.jp/ |
| Consumer Economics: Consumer Policy and Economy in Japan | 2016年10月 (平成28年) | 留学生を対象にしたAll English の当該科目において、留学生が日本の経済・経営について興味深く学べるよう、日本の企業や経営者についての英文資料を収集し、Case Study として学べる講義用英語教材を編集した。 |
| 企業会計について学ぶ教材 | 2020年12月 (平成32年) | 本公認会計士協会の会計リテラシー・マップ・教材研究会の委員として、新学習指導要領（中学校社会、高等学校公民）に示されている会計の内容について、中高等学校校生徒、教員、大学生が使えて学べる教材を作成した。 |
| 会計リテラシーマップの作成 | 2020年12月 (平成32年) | 日本公認会計士協会の会計リテラシー・マップ・教材研究会の委員として、会計リテラシーの内容を具体化し、各ライフステージ別（横軸）にマッピングしたものを作成して公表した。 |
| ３．教育上の能力に関する大学等の評価 | ||
| 教職課程 教科教育法担当認定 | 2004年10月 (平成16年) | 文部科学省課程認定委員会の業績審査による教職課程科目担当の認定。 社会科教育法。公民科教育法。地理歴史科教育法 |
| ４．実務の経験を有する者についての特記事項 | ||
| 2010年度前期 | 2010年09月 (平成22年) | 都道府県教育センターにおける高等学校教員研修講師（長野県総合教育センター）。 国民生活センターにおける消費生活相談員養成講座講師（経済学担当）。 金融広報中央委員会（日本銀行情報サービス局）における小中高等学校教員対象の金融教育講座の講師。 金融広報中央委員会（日本銀行情報サービス局）における教員対象金融教育に関する小論文コンクール審査員 （財）消費者教育支援センター特別研究員 |
| 公的機関の依頼による研修指導等 | 2011年03月 (平成23年) | 日本証券業協会主催の教員対象金融教育講座講師「学校における金融経済教育の進め方」（北海道、札幌証券取引所） 都道府県教育センターにおける高等学校教員研修講師「商業科科目 ビジネス経済の教育内容と方法」（長野県総合教育センター）。 国民生活センターにおける消費生活相談員養成講座講師「消費生活と経済の関わり」（経済学担当）。 金融広報中央委員会（日本銀行情報サービス局）における小中高等学校教員対象の金融教育講座の講師。 金融広報中央委員会（日本銀行情報サービス局）における教員対象金融教育に関する小論文コンクール審査員 （財）消費者教育支援センター特別研究員 |
| 独立行政法人国民生活センター 消費生活相談員養成講座講師 | 2011年07月 (平成23年) | 当該講座（札幌市）において経済学を担当。「消費生活と経済とのかかわり」 |
| 教員免許更新講習講師 | 2011年08月 (平成23年) | 本学鴨川キャンパスで実施された本学主催の学校教員を対象とした講座において講師を務める。「教育政策の動向についての理解」を担当。 |
| 教員免許更新講習講師 | 2011年08月 (平成23年) | 本学東金キャンパスで実施された本学主催の学校教員を対象とした講座において講師を務める。「教育政策の動向についての理解」を担当。 |
| 審査員、特別研究員 | 2011年10月 (平成23年) | 金融広報中央委員会（日本銀行情報サービス局）における教員対象金融教育に関する小論文コンクール審査員 （財）消費者教育支援センター特別研究員 早稲田大学ニュージーランド研究所特別研究員 |
| 審査員(2012年度） | 2012年11月 (平成24年) | 第9回教員対象金融教育に関する小論文コンクール審査員。 主催：金融広報中央委員会（日本銀行情報サービス局） |
| 審査員(2013年度) | 2013年10月 (平成25年) | 教員対象金融教育に関する小論文コンクール審査員を第1回、2003年より担当。 主催：金融広報中央委員会（日本銀行情報サービス局） |
| 大学・地域への貢献に関する事項 | ||
| 事 項 | 年 月 | 概要 |
| １．地域への貢献 | ||
| 教員免許更新講習 講師（地域の学校教員対象の研修） | 2010年08月 (平成22年) | 本学主催教員免許更新講習 講師 必修科目（教育政策の動向に着いての理解）担当講師。鴨川キャンパス、東金キャンパスにおいて講義。なお、講習後の試験答案には1枚ずつ丁寧にコメントを書いて返却した。 |
| 教員免許更新講習 講師（地域の教員に対する研修） | 2010年12月 (平成22年) | 本学主催教員免許更新講習 必修科目（教育政策の動向に着いての理解）担当講師。12月25日に、東金キャンパスにおいて講義。なお、講習後の試験答案には丁寧にコメントを書いて返却した。旧知の高等学校教員も参加し、終了後に懇談した。 |
| 教員免許更新講習 講師（地域の教員に対する研修） | 2011年08月 (平成23年) | 8月4，5日に、鴨川キャンパス、東金キャンパスにおいて、地域の学校教員が多数集まった教員免許更新講習の講師を務めた。 |
| 教員免許更新講習 講師（地域の教員に対する研修） | 2012年08月 (平成24年) | 本学主催教員免許更新講習 必修科目「教育政策の動向に着いての理解」担当講師。８月５日に、鴨川キャンパスにおいて講義。ワークショップも取り入れ、受講者参加型の研修を実施。専門の消費者教育を中心に教材の紹介も行った。旧知の高等学校教員も参加し、終了後に懇談した。 |
| 教員免許更新講習 講師（地域の教員に対する研修） | 2012年08月 (平成24年) | 本学主催教員免許更新講習 必修科目「教育政策の動向についての理解」担当講師。８月６日に、東金キャンパスにおいて講義。ワークショップも取り入れ、受講者参加型の研修を実施。専門の消費者教育を中心に教材の紹介も行った。 |
| 教員免許更新講習 講師（地域の教員に対する研修） | 2013年08月 (平成25年) | 本学主催教員免許更新講習 必修科目「教育政策の動向についての理解」担当講師。８月２日に、鴨川キャンパスにおいて講義。ワークショップも取り入れ、受講者参加型の研修を実施。専門の消費者教育を中心に教材の紹介も行った。旧知の高等学校教員も参加し、終了後に懇談した。 |
| 教員免許更新講習 講師（地域の教員に対する研修） | 2013年08月 (平成25年) | 本学主催教員免許更新講習 必修科目「教育政策の動向についての理解」担当講師。８月３日に、鴨川キャンパスにおいて講義。ワークショップも取り入れ、受講者参加型の研修を実施。専門の消費者教育を中心に教材の紹介も行った。 |
| 教員免許更新講習 講師 | 2014年08月 (平成26年) | 本学で８月に、東金キャンパス、鴨川キャンパスで実施されている標記の講習で、「教育政策の最新事情」の講義を担当した。 |
| 教員免許更新講習講師 | 2015年08月 (平成27年) | 8月に、本学の東金キャンパス、安房キャンパスで実施させる標記の講習で、「教育政策の最新事情」の講義を担当した。地域の教員の研修に貢献した。 |
| 教員免許更新講習講師 | 2016年08月 (平成28年) | 8月1日に安房キャンパス、8月2日に東金キャンパスにて実施された学校教員を対象とした講習において、「教育政策の最新事情」の講義を担当し、地域の教員の研修に貢献した。 |
| 教員免許更新講習講師 | 2017年08月 (平成29年) | 8月1日に安房キャンパス、8月2日に東金キャンパスにて実施された学校教員を対象とした講習において、「教育政策の最新事情」の講義を担当し、地域の教員の研修に貢献した。 |
| 単著共著の別 | 年 月 | 発行所、発行雑誌等 又は発行学会等の名称 | 備考 | |
| （著書） | ||||
| 1．『経済リテラシー入門 第2集 経済のどこがむずかしいのか』 | 共編著 | (平成19年) | 早稲田大学経済教育総合研究所 | |
| 2．『中学校学習指導要領解説 技術・家庭編』 | 共著 | (平成20年) | 文部科学省 | 学習指導要領及び学習指導要領解説の作成協力者。 |
| 3．『よくわかる技術・家庭科「家庭分野」学習指導要領ビジュアル解説 授業への生かし方』 | 共著 | (平成21年) | 開隆堂 | 100-109頁 |
| 4．『平成20年改訂中学校教育課程講座 技術・家庭』 | 共著 | (平成21年) | ぎょうせい | 182-191頁 |
| 5．『中学校新学習指導要領の展開 技術家庭科家庭分野編』 | 共著 | (平成21年) | 明治図書 | 120-123頁 |
| 6．『Comparative Studies on Economic Education in Asia-Pacific Region』 | 共編著 | (平成22年) | Shumpusha Publishing | 共編者。共著者と共同で、全体を執筆・編集。 |
| 7．『「消費者センスを身につけよう」教師用解説書』 | 共著 | (平成23年) | 消費者庁 | pp..30-31「生活の中の消費者問題と消費者教育のプロセス」 |
| 8．『Comparative Studies on Economic Education in Japan, USA and China』 | 共編著 | (平成23年) | Research Group of Economic Education, Institute on Asia-Pacific Studies, Waseda University | 共編者で全体を執筆・編集したので、明確な分担はない。 |
| 9．『現代経済リテラシー：標準テストによる学習成果の測定 生活経済テスト問題集（第1回〜第10回）』 | 共著 | (平成24年) | 早稲田大学アジア太平洋研究科経済教育部会 | 共著で全体を執筆・編集をしたので明確な分担はない。 |
| 10．『社会科教育事典新版』 | 共著 | (平成24年) | ぎょうせい | 項目「消費者教育」 |
| 11．『現代パーソナル・ファイナンス教育入門』 | 共著 | (平成24年) | 早稲田大学教育総合研究所パーソナル・ファイナンス研究部会 | 阿部が全体原稿を作成し、共著者が修正を加えた。全体的に共著者が協議のうえ進めた。 |
| 12．『スタンダード 現代経済リテラシー入門』 | 共著 | (平成28年) | 経済教育総合研究所 | 著者3名が共同で執筆作成したもので、明確な担当箇所はない。ただし、第1部序論については、単独で執筆。pp.3-8。 |
| 13．『新しい消費者教育 これからの消費生活を考える』 | 共著 | (平成28年) | 慶応義塾大学出版会 | 第２部第7章 契約と消費者トラブル pp.38-43 |
| 14．『The Guide to Financial Literacy 金融リテラシー入門 改訂版』 | 共著 | (平成28年) | 金融リテラシー推進委員会 | 第 ２ 章 給与と税金・社会保険 −給与明細をもとに社会制度をひもとく pp.11-19 第１２章 リストラ・失業・セーフティネット−定期収入とセーフティネットについて学ぶ pp.85-91 |
| 15．『最新 消費者教育Q&A』 | 共著 | (平成28年) | 中部日本教育文化会 | |
| 16．『消費者教育学の地平』 | 共著 | (平成29年) | 慶應義塾大学出版会 | 第9章 経済教育 (pp.175-188) |
| 17．『高等学校学習指導要領（平成30年告示）解説公民編』 | 共著 | (平成31年) | 文部科学省 | 「政治・経済」 |
| 18．『新しい消費者教育 第2版 これからの消費生活を考える 』 | 共著 | (平成31年) | 慶応義塾大学出版会 | 第2部第7章 消費者と契約トラブル pp.38-43執筆 |
| 19．『身近な教材を使って消費者市民の育成を』 | 共著 | (平成32年) | 明治図書 | 「社会科教育」2020年7月号。pp.40-41 |
| 20．『身近な教材を使って消費者市民の育成を』 | 共著 | (平成32年) | 明治図書 | 「社会科教育」2020年7月号。pp.40-41 |
| （学術論文） | ||||
| 1．「新たな教育課題としての消費者教育」 | 単著 | (平成18年) | 『社会の変化等に対応した新たな教育課題等に関する調査研究 報告書』国立教育研究所（文部科学省委嘱研究「教育課程及び指導の改善等に関する調査研究事業」 | 29-41頁 |
| 2．「米国におけるパーソナル・ファイナンス教育の展開と、その日本の社会科・公民科における消費者教育への示唆」 | 単著 | (平成18年) | 『消費者教育』第26冊、（日本消費者教育学会） | 43頁〜52頁 |
| 3．「アメリカにおける経済教育」 | 単著 | (平成19年) | 『中等教育段階における経済教育カリキュラムの改善に関する基礎的研究報告書』科学研究費補助金研究成果報告書（研究代表者：栗原久。 | 11-25頁 |
| 4．「米国の初等中等教育における経済教育の多様性」 | 単著 | (平成19年) | 『城西国際大学紀要』第15巻第1号 | |
| 5．「金融教育における多面的・多角的見方とパーソナル・ファイナンス教育 高校生と大学生のパーソナル・ファイナンス理解度からの考察」 | 単著 | (平成20年) | 『価値多元社会における多面的・多角的見方を育成する経済カリキュラム開発』科学研究費補助金研究成果報告書（研究代表者：猪瀬武則） | 75-84頁 |
| 6．「海外事例研究（米国）：米国のパーソナル・ファイナンス教育における保険教育」 | 単著 | (平成21年) | 『学校教育における保険教育の現状と展望』?生命保険文化センター | 105-122頁 |
| 7．「日本の高校生と経済的合理性」 | 共著 | (平成21年) | 経済教育学会[編]『経済教育』第28号 | 88-94頁 |
| 8．「大学生に対するマクロ経済学の教育効果 標準テストによる効果の検証」 | 共著 | (平成22年) | アジア太平洋討究第15号（早稲田大学大学院アジア太平洋研究科） | |
| 9．「The Present State of Economic Education in Japan」 | 共著 | (平成22年) | The Journal of Economic Education,41(4),Tyler & Francis Group, Philadelphia, PA, USA | |
| 10．「大学生に対するミクロ経済学の教育効果：標準テストによる効果の検証」 | 共著 | (平成23年) | アジア太平洋討究第17号（早稲田大学大学院アジア太平洋研究科） | 共同で全体執筆をしたもので明確な分担はない。 |
| 11．「高等学校公民科教員の研究 経済教育の視点から（１）」 | 共著 | (平成24年) | 山村学園短期大学紀要 第23号 | pp..1-49。共同で全体執筆をしたもので明確な分担はない。 |
| 12．「社会科・公民科における消費者教育と市民性の形成」 | 単著 | (平成24年) | 『消費者教育』第32冊、日本消費者教育学会 | pp..11-20 |
| 13．「高等学校公民科の経済担当教員の実像:どのような人が経済を教えているのか」 | 共著 | (平成24年) | 『消費者教育研究』2012年12月号、公益財団法人消費者教育支援センター | pp..8-9 阿部が論文原案を執筆し（First Author）、共著者が修正を加えた。 |
| 14．「2回のパーソナル・ファイナンス・リテラシー調査に関するテスト結果の比較について」 | 共著 | (平成25年) | 『早稲田教育評論』第27巻1号、（早稲田大学教育総合研究所） | pp..49ｰ65。共著者で協議をして執筆を進めたので、明確な分担箇所はない。 |
| 15．「The Quality and Attitude of High School Teachers of Economics in Japan: An Explanation of Sample Data」 | 共著 | (平成25年) | Journal of Social Science Education, Volume 12, Number 2. （ヨーロッパ経済教育学会。Association of European Economic Education） | pp.69-78。学会誌掲載論文（査読付き）。共著者で協議をして執筆を進めたので、明確な分担箇所はない。 |
| 16．「日本のパーソナル・ファイナンス・リテラシーの現状と課題：高校生と大学生及び2時点間の比較分析」 | 共著 | (平成25年) | 経済教育学会『経済教育』第32号 | 学会誌掲載論文（査読付き）。ファスト・オーサー。ファスト・オーサーとして全体の通して執筆した。pp.164-172。（山岡道男、淺野忠克、高橋桂子と共著） |
| 17．「高等学校公民科教員の研究：経済教育の視点から（２）」 | 共著 | (平成26年) | 山村学園短期大学紀要第24巻 | pp.1-34。共著者が協働で執筆をしたもので、特に明確な分担はない。 |
| 18．「日本における消費者教育論の草創・展開期の研究」 | 単著 | (平成27年) | 城西国際大学紀要 第23巻第1号 | pp.31-45 |
| 19．「効率と公正の視点と消費者教育 Consumer Education: the Values of Efficiency and Equity」 | 単著 | (平成27年) | 『消費者教育』第35冊、日本消費者教育学会 | 1-10頁。学会誌掲載論文(査読付き） |
| 20．「高校生・大学生の経済リテラシーの分析と課題 Analysis of Economic Literacy among High School and University Students in Japan through TEL4」 | 単著 | (平成28年) | 経済教育学会 | pp.90-94 |
| （書評・エッセイ等） | ||||
| 1．「消費者教育推進法と社会科・公民科教育の新たな方向性」 | 単著 | (平成30年) | 日本消費者教育学会関東支部 『消費者市民時代の消費者教育：消費者教育推進法施行から5年』 | pp.54-55 |
| （学会発表） | ||||
| 1．「「金融教育」課題研究分科会『転換期における公民学習の実践的課題を探る』」 | 単独 | (平成20年) | 全国社会科教育学会。宮崎大学 | |
| 2．「The Present State of Economic Education in Japan: In the Subjects of Civics, Geography and History 」 | 共同 | (平成21年) | International Conference on Economic Education, San Francisco, January 2009. | Economic Education in the Pre-College Level in Japan |
| 3．「Present State of Economic Literacy among Japanese Students」 | 単独 | (平成21年) | International Conference on Economic Education：Comparative Studies in Asia-Pacific Region, Chair and Discussant,2009年8月17-18日。早稲田大学 | |
| 4．「Economic Literacy of University Students in Japan Overall Results from TUCE-4 」 | 共同 | (平成22年) | 国立成功大学（台湾、台南市）National Cheng Kung University, School of Social Science | |
| 5．「消費者教育と消費者市民」 | 単独 | (平成22年) | 日本公民教育学会 | |
| 6．「社会科・公民科教育と消費者市民」 | 単独 | (平成22年) | 日本消費者教育学会関東支部 | |
| 7．「消費者教育における公民的資質の育成」 | 単独 | (平成22年) | 日本消費者教育学会（東京都市大学） | |
| 8．「中学生の経済リテラシーの現状と課題」 | 共同 | (平成22年) | 日本社会科教育学会（筑波大学） | |
| 9．「Quality and Attitude of High School Teachers of Economics in Japan」 | 共同 | (平成24年) | The 19th European Economics Education Conference Association of European Economic Education Cologne-Bonn Conference | 2番目の Precollege economic education in Japan を担当し、英語で報告した。 |
| 10．「Personal Financial Education in Japan: Time-Series Analysis for High School-University Comparison」 | 単独 | (平成24年) | German-Japanese Colloquium 2012 Waseda University European Center, Bonn, Germany | |
| 11．「日本の高校生と大学生のパーソナル・ファイナンスに関する理解度の比較分析 異時点間及び高校生・大学生間の比較」 | 共同 | (平成24年) | 経済教育学会（明治大学） | 共同研究の内容についての学会報告を担当した。 |
| 12．「中学校社会科における効率と公正の視点と消費者教育の実践」 | 単独 | (平成25年) | 日本消費者教育学会関東支部 | |
| 13．「効率・公正の視点と消費者教育」 | 単独 | (平成25年) | 日本消費者教育学会全国大会 | |
| 14．「Present State of Economic Literacy among High School Students in Japan: the Survey Results of Test of Economic Literacy 4th Edition」 | 共同 | (平成26年) | 経済教育学会 | 英語での発表を担当した。 |
| 15．「高校生・大学生の経済リテラシーの分析と課題」 | 共同 | (平成27年) | 経済教育学会 | 阿部が代表して発表した。 |
| 16．「高校生・大学生のパーソナルファイナンスに関する概念の習得状況と課題」 | 共同 | (平成27年) | パーソナルファイナンス学会 | 共同研究者を代表して発表した。 |
| 17．「The Course of Study and Economic Education in Japan」 | 共同 | (平成29年) | Interantional Conference on Economic Education in Japan and Germany at Waseda University | Shintaro Abe made a presentation in English on behalf of three co-researchers. |
| 18．「Present State and Problem of Economic Literacy among High School and University Students in Japan 」 | 共同 | (平成29年) | The New Zealand Asian Studies Society at University of Otago, Dunedin, New Zealand | Shintaro Abe made a presentation in English on behalf of co-researchers. |
| 19．「Economic Literacy of Japanese High School and University Students and the Revised Course of Study 2018 」 | 単独 | (平成30年) | International Conference on Economic Education, Assessment of Students' Development of Business and Economic Domain-specific and Generic Competencies in Higher Education. Johannes-Gutenberg University of Mainz | 英語での発表を担当した。 |
| 20．「日本の大学生の金融リテラシーの現状と課題 米国の標準テストによる測定結果の分析」 | 共同 | (平成31年) | 経済教育学会 | 共同研究の結果について、代表して発表した。 |
| 21．「Do Behavioral Characteristics Affect Financial Literacy?」 | 共同 | (平成31年) | 米国 ロサンゼルス、米国経済教育協議会年次学会大会 | 発表のための調査と分析を分担 |
| 22．「Present State and Issues of Financial Literacy among Japanese University Students Measured by the Test of Financial Literacy 」 | 共同 | (平成31年) | 国際シンポジウム「日本型金融リテラシー教育のあり方を探る」（於：実践女子大学） | 共同研究調査の内容について、代表して英語で発表を行った。 |
| （講演・公開講座等） | ||||
| 1．「経済の仕組みと消費生活 消費生活相談員養成講座」 | 単独 | (平成22年) | 北海道札幌市 | |
| 2．「経済の仕組みを教える指導法 長野県高等学校商業科・社会科教員研修」 | 単独 | (平成22年) | 長野県総合教育センター（長野県塩尻市） | |
| 3．「教育政策の動向についての理解 教員免許更新講習」 | 単独 | (平成22年) | 城西国際大学鴨川キャンパス | |
| 4．「教育政策の動向についての理解 教員免許更新講習」 | 単独 | (平成22年) | 城西国際大学東金キャンパス | |
| 5．「消費者教育ワークショップ 学校における消費者教育の教材と実践」 | 単独 | (平成22年) | 北海道札幌市 | |
| 6．「学校における金融教育の実践」 | 単独 | (平成22年) | 茨城県水戸市 | |
| 7．「経営情報学部で学ぶこと」 | 単独 | (平成22年) | 新潟県立加茂高等学校 | |
| 8．「教育政策の動向についての理解 教員免許更新講習」 | 単独 | (平成22年) | 本学 東金キャンパス | |
| 9．「学校における金融教育の進め方 消費者の教育の視点から」 | 単独 | (平成23年) | 札幌証券取引所（日本証券業協会主催） | |
| 10．「課題解決・専門性向上講座（高等学校商業科）：「ビジネス経済」授業設計の手法―「分かる」と「できる」 岐阜県教育センター 高等学校商業科教員研修 新科目「ビジネス経済」」 | 単独 | (平成23年) | 岐阜県教育センター（岐阜県教育委員会） | |
| 11．「平成２３年度 消費者教育に携わる講師養成講座」 | 単独 | (平成23年) | 主催：独立行政法人国民生活センター 会場：財団法人全国市町村研修財団 市町村職員中央研修所（市町村アカデミー） | |
| 12．「学校における金融教育の進め方」 | 単独 | (平成25年) | 主催：金融広報中央委員会（事務局：日本銀行金融サービス局内）、静岡県金融広報委員会（事務局：日本銀行静岡支店内）、静岡市立蒲原中学校 | |
| 13．「全国消費者フォーラム 地域で取り組む消費者の自立支援 −消費者教育・啓発活動のこれから−」 | 共同 | (平成25年) | 独立行政法人国民生活センター主催、会場：アルカディア市ヶ谷（私学会館） | 分科会：「消費生活センター・消費者団体が取り組む消費者教育」におけるアドバイザー。全体会におけるパネリスト |
| 14．「消費者教育に携わる講師養成講座」 | 単独 | (平成25年) | 独立行政法人国民生活センター | |
| 15．「今の消費者を取り巻く問題」 | 単独 | (平成26年) | 城西国際大学 鴨川キャンパス | |
| 16．「振り込め詐欺と高齢者の見守り 林家正蔵のサンデーユニバーシティ」 | 単独 | (平成28年) | 文化放送 | |
| 17．「カジノ解禁論議とギャンブル依存 林家正蔵のサンデーユニバーシティ」 | 単独 | (平成28年) | 文化放送 | |
| 18．「消費者市民社会の構築と消費者教育の推進 消費者教育推進法の理念」 | 単独 | (平成28年) | 徳島県合同庁舎 | |
| 19．「講義：社会科における消費者教育の実践事例と教材の活用方法。 演習：社会科における消費者教育の実践に向けて 平成28年度 岩手県小中学校消費者教育研修会」 | 単独 | (平成28年) | 岩手県立県民生活センター | |
| 20．「講義：社会科における消費者教育の実践事例と教材の活用方法。 演習：社会科における消費者教育の実践に向けて 岩手県小中学校消費者教育研修会 平成29年度 岩手県小中学校消費者教育研修会」 | 単独 | (平成29年) | 岩手県立県民生活センター | |
| （助成金） | ||||
| 1．「中等教育段階における経済教育カリキュラムの改善に関する基礎的研究」 | 研究分担者 | (平成17年) | 科学研究費補助金 | 基盤研究（A） |
| 2．「価値多元化社会における多面的・多角的見方を育成する経済教育カリキュラムの研究」 | 研究分担者 | (平成18年) | 科学研究費補助金 | 基盤研究（A） |
| 3．「高校・大学間の接続をめざす経済学教育の再構築と学生の経済リテラシーの国際比較」 | 研究協力者 | (平成19年) | 科学研究費補助金 | 基盤研究（A） |
| 4．「高校生の経済・金融リテラシーの測定と公民科教員の属性・特徴に関する調査研究」 | 研究協力者 | (平成26年) | 科学研究費補助金 | 基盤研究（Ｂ） |
| （その他） | ||||
| 1．「今の消費者を取り巻く問題」 | 単著 | (平成25年) | 文化放送「林家正蔵のサンデーユニバーシティ」に出演。 | |
| 2．「The US: Summer Programs 2013 Business Internship Program of the Faculty of Business and Information Sciences」 | 単著 | (平成25年) | JIU TIMES Vol.6 FALL 2013 | p.4 |
| 3．「海外インターンシップ（アメリカ）の実施」 | 単著 | (平成25年) | JIU 第43号 | p.19 |
| 4．「Professor from France lectures management」 | 単著 | (平成27年) | JIU TIMES Vol.14 FALL 2015 | p.4 |
| 5．「本学広報誌「JIU」及びJIU TIMESに記事を寄稿 」 | 単著 | (平成28年) | 城西国際大学 | |
| 6．「文部科学省 新学習指導要領策定のための研究協力者」 | 単著 | (平成29年) | 文部科学省 | |
| 研究助成金、ＧＰ等の採択実績 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 研究テーマ | 区 分 | 年 月 | 助成機関・助成金等の名称 | 概 要 |
| （1）中等教育段階における経済教育カリキュラムの改善に関する基礎的研究 | 研究分担者 | (平成17年) | 科学研究費補助金 基盤研究（A） | 2005〜2006年度。（研究代表者：栗原久）。米国における中等教育段階の経済教育カリキュラムの調査・研究を担当。 |
| （2）価値多元化社会における多面的・多角的見方を育成する経済教育カリキュラムの研究 | 研究分担者 | (平成18年) | 科学研究費補助金 基盤研究（A） | 2006〜2007年度。（研究代表者：猪瀬武則） 研究分担：「米国におけるパーソナル・ファイナンス教育」 経済・金融についての多面的・多角的な見方考え方について、パーソナル・ファイナンス教育の調査・研究を担当。 |
| （3）高校・大学間の接続をめざす経済学教育の再構築と学生の経済リテラシーの国際比較 | 研究協力者 | (平成19年) | 科学研究費補助金 基盤研究（A） | 2007〜2009年度。（研究代表者：山岡道男） 高等学校と大学における経済学教育について、諸外国の研究者と共同調査・研究を実施した。 |
| （4）高校生の経済・金融リテラシーの測定と公民科教員の属性・特徴に関する調査研究 | 研究協力者 | (平成26年) | 科学研究費補助金 基盤研究（Ｂ） | 課題番号 25285252 研究代表者 早稲田大学大学院教授 山岡道男 研究分担者 阿部信太郎 淺野忠克 米国で開発された経済リテラシーテストやパーソナル・ファイナンステストを高校生に実施し、結果分析を行う。また高校で経済を教える全国の高等学校公民科教員にアンケートを送付し、その回答の結果について分析する。 |
| （5）経済的見方・考え方を働かせ、心温かい経済社会の形成をめざすエージェンシー育成 | 研究分担者 | (平成32年) | 日本学術振興会科学研究費助成事業 科学研究費 基盤研究（B)（一般） | 研究代表者：猪瀬武則（日本体育大学客員教授） OECDが2015年に打ち出した概念である、自ら考え、主体的に行動して、責任をもって社会を変革していく力であるエイジェンシーについて、特に経済的エイジェンシーに焦点をあてて、その育成のための教育について調査研究する。 |
