教 員 プ ロ フ ィ ー ル | |||||
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フ リ ガ ナ | ヨウ タクウ | 職 位 | 准教授 | 所 属 | 経営情報学部 総合経営学科 |
氏 名 | 楊 沢宇 |
主 な 学 歴 | |||||
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年 月 | 事 項 | ||||
1981年09月 (昭和56年) | 中国湖南?底第一高等学校(入学) | ||||
1984年08月 (昭和59年) | 中国湖南?底第一高等学校(卒業) | ||||
1986年04月 (昭和61年) | 茨城大学 人文学部 社会科学科(入学) | ||||
1990年03月 (平成2年) | 茨城大学 人文学部 社会科学科(卒業) | ||||
1990年04月 (平成2年) | 早稲田大学大学院 法学研究科 修士課程(入学) | ||||
1992年03月 (平成4年) | 早稲田大学大学院 法学研究科 修士課程(修了) | ||||
1992年04月 (平成4年) | 早稲田大学大学院 法学研究科 博士課程(入学) | ||||
1995年03月 (平成7年) | 早稲田大学大学院 法学研究科 博士課程(満期退学) | ||||
主 な 職 歴 | |||||
年 月 | 事 項 | ||||
1995年04月 (平成7年) | 大和インターナショナル信託銀行 | ||||
2000年04月 (平成12年) | 大和証券SMBC | ||||
2003年04月 (平成15年) | 城西国際大学 経営情報学部 講師 | ||||
2007年04月 (平成19年) | 城西国際大学 経営情報学部 助教 | ||||
学会及び社会における活動等 | |||||
所属学会 | ◎東京民商事法学会、中日民商事法学会 | ||||
年 月 | 事 項 | ||||
2012年06月 (平成24年) | 東京民商事法学会、中日民商事法学会 | ||||
賞 罰 | |||||
年 月 | 事 項 | ||||
特になし | |||||
主 な 資 格 ・ 特 許 | |||||
年 月 | 事 項 | ||||
1995年03月 (平成7年) | 博士コース単位取得(退学) |
教育研究業績書 | |
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研究分野 | 研究内容のキーワード |
・日中会社法制、日中資本市場法制 | ・ |
教育上の能力に関する事項 | ||
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事 項 | 年 月 | 概要 |
1.教育方法の実践例 特になし | ||
2.作成した教科書、教材 特になし | ||
3.教育上の能力に関する大学等の評価 | ||
授業効果向上について | 2015年04月 (平成27年) | 今年度入ってからは受講生の受講効果を高めるため、各講義において頻繁理解度テストまたその解説を行い、学生の理解に務めた。結果として学生の評価も高まったようです。 |
4.実務の経験を有する者についての特記事項 | ||
海外での講義 | 2012年08月 (平成24年) | 中国複旦大学法科大学院で社会人大学院生向け「日本ビジネス法務の新たな動き」をテーマに特別集中講義 |
実務家向け特別講義 | 2013年08月 (平成25年) | 中国複旦大学にて実務家向けに特別講義「日本独占禁止法改正後の動き」をテーマに講義 |
集中講義 | 2014年08月 (平成26年) | 「日本国民法改正の動向」というテーマで中国清華大学法科大学院深せいキャンパスにて集中講義 |
大学・地域への貢献に関する事項 | ||
事 項 | 年 月 | 概要 |
1.地域への貢献 | ||
地域への貢献 | 2012年03月 (平成24年) | 該当ありません |
単著共著の別 | 年 月 | 発行所、発行雑誌等 又は発行学会等の名称 | 備考 | |
(学会発表) | ||||
1.「日本資本市場におけるディスクロージャー規制のあり方」 | 単独 | (平成23年) | 中日民商法学会 | |
(講演・公開講座等) | ||||
1.「日中民商事法学会 2010年年会」 | 共同 | (平成22年) | 日本 | 商法部会における「改正後の日中商事法に対する幾つかの問題点」 |
2.「東証ガバナンス・コード」 | 単独 | (平成29年) | 中国清華大学深せんキャンパス 清華大学と深せん大学法学院主催 |
研究助成金、GP等の採択実績 | ||||
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研究テーマ | 区 分 | 年 月 | 助成機関・助成金等の名称 | 概 要 |
特になし |