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教 員 プ ロ フ ィ ー ル
フ リ ガ ナオオウチ ヨシヒロ職 位准教授所 属 福祉総合学部
 福祉総合学科
氏  名大内 善広
主  な  学  歴
年  月事         項
1994年04月
(平成6年)
早稲田実業高等学校(入学)
1997年03月
(平成9年)
早稲田実業高等学校(卒業)
1997年04月
(平成9年)
早稲田大学 教育学部(入学)
2001年03月
(平成13年)
早稲田大学 教育学部(卒業)
2001年04月
(平成13年)
早稲田大学大学院 教育学研究科(入学)
2003年03月
(平成15年)
早稲田大学大学院 教育学研究科 修士課程(卒業)
2003年04月
(平成15年)
早稲田大学大学院 教育学研究科 博士後期課程(入学)
2009年03月
(平成21年)
早稲田大学大学院 教育学研究科 博士後期課程(卒業)
主  な  職  歴
年  月事         項
2003年04月
(平成15年)
小田原看護専門学校 非常勤講師
2005年04月
(平成17年)
江戸川大学総合福祉専門学校 非常勤講師
2007年04月
(平成19年)
早稲田大学教育学部 助手
2009年04月
(平成21年)
帝京学園短期大学 講師
2009年04月
(平成21年)
帝京短期大学 こども教育学科 通信教育課程 非常勤講師
2012年04月
(平成24年)
城西国際大学 福祉総合部 福祉総合学科 助教
2013年04月
(平成25年)
首都大学東京 非常勤講師
2014年04月
(平成26年)
洗足学園音楽大学 非常勤講師
2015年04月
(平成27年)
早稲田大学 非常勤講師
学会及び社会における活動等
所属学会◎日本心理学会、◎日本教育心理学会、◎大学教育学会、◎日本保育学会、社会福祉学会
年  月事         項
2002年01月
(平成14年)
日本心理学会 (現在に至る)
2003年01月
(平成15年)
日本教育心理学会 (現在に至る)
2011年07月
(平成23年)
大学教育学会 (現在に至る)
2012年05月
(平成24年)
日本保育学会 (現在に至る)
2012年08月
(平成24年)
社会福祉学会 (現在に至る)
賞         罰
年  月事         項
2007年09月
(平成19年)
城戸奨励賞(日本教育心理学会) 受賞
主 な 資 格 ・ 特 許
年  月事         項
2003年03月
(平成15年)
修士(教育学)
教育研究業績書
研究分野研究内容のキーワード
・教育心理学
・社会福祉学
・教育評価・動機づけ・児童・家庭・女性福祉・保育所・保育士の取組み
教育上の能力に関する事項
事 項年 月概要
1.教育方法の実践例  
マルチメディアを活用した講義実践2009年04月
(平成21年)
帝京学園短期大学の担当科目において,パワーポイントを使用した講義を行い,使用した資料をホームページ上に掲載した。
マルチメディアを活用した講義実践2012年04月
(平成24年)
担当科目において,パワーポイントを使用した講義を行い,使用した資料をホームページ上に掲載し,学生に対して効果的に復習が行える環境を提供した。
マルチメディアを活用した講義実践2012年08月
(平成24年)
担当科目において,パワーポイントを使用した講義を行い,使用した資料をホームページ上に掲載し,学生に対して効果的に復習が行える環境を提供した。また,リアクションシートを用い,学生の質問に対して授業の冒頭で回答する等,双方向の授業実施に努めた。
マルチメディアを活用した講義実践2013年03月
(平成25年)
担当科目において,パワーポイントを使用した講義を行い,使用した資料をホームページ上に掲載し,学生に対して効果的に復習が行える環境を提供した。また,リアクションシートを用い,学生の質問に対して授業の冒頭で回答する等,双方向の授業実施に努めた。
マルチメディアを活用した講義実践2013年08月
(平成25年)
担当科目において,パワーポイントを使用した講義を行い,使用した資料をホームページ上に掲載し,学生に対して効果的に復習が行える環境を提供した。また,リアクションシートを用い,学生の質問に対して授業の冒頭で回答する等,双方向の授業実施に努めた。
マルチメディアを活用した講義実践2014年03月
(平成26年)
担当科目において,パワーポイントを使用した講義を行い,使用した資料をホームページ上に掲載し,学生に対して効果的に復習が行える環境を提供した。また,リアクションシートを用い,学生の質問に対して授業の冒頭で回答する等,双方向の授業実施に努めた。
マルチメディアを活用した講義実践2014年08月
(平成26年)
担当科目において,パワーポイントを使用した講義を行い,使用した資料をホームページ上に掲載し,学生に対して効果的に復習が行える環境を提供した。また,リアクションシートを用い,学生の質問に対して授業の冒頭で回答する等,双方向の授業実施に努めた。
国家試験対策の学習法に関する授業実践2014年08月
(平成26年)
社会福祉専門研究?の授業において,自主学習や小テスト結果についてのデータを記録し,図表にまとめたものを学生に配布することによって,視覚的に学習状況を把握できるような工夫を行った。
マルチメディアを活用した講義実践2015年03月
(平成27年)
担当科目において,パワーポイントを使用した講義を行い,使用した資料をホームページ上に掲載し,学生に対して効果的に復習が行える環境を提供した。また,リアクションシートを用い,学生の質問に対して授業の冒頭で回答する等,双方向の授業実施に努めた。
マルチメディアを活用した講義実践2015年08月
(平成27年)
担当科目において,パワーポイントを使用した講義を行い,使用した資料をホームページ上に掲載し,学生に対して効果的に復習が行える環境を提供した。また,リアクションシートを用い,学生の質問に対して授業の冒頭で回答する等,双方向の授業実施に努めた。
マルチメディアを活用した講義実践2016年03月
(平成28年)
担当科目において,パワーポイントを使用した講義を行い,使用した資料をホームページ上に掲載し,学生に対して効果的に復習が行える環境を提供した。また,リアクションシートを用い,学生の質問に対して授業の冒頭で回答する等,双方向の授業実施に努めた。
マルチメディアを活用した講義実践2016年08月
(平成28年)
担当科目において,パワーポイントを使用した講義を行い,使用した資料をホームページ上に掲載し,学生に対して効果的に復習が行える環境を提供した。また,リアクションシートを用い,学生の質問に対して授業の冒頭で回答する等,双方向の授業実施に努めた。
マルチメディアを活用した講義実践2017年03月
(平成29年)
担当科目において,パワーポイントを使用した講義を行い,使用した資料をホームページ上に掲載し,学生に対して効果的に復習が行える環境を提供した。また,リアクションシートを用い,学生の質問に対して授業の冒頭で回答する等,双方向の授業実施に努めた。
マルチメディアを活用した講義実践2018年08月
(平成30年)
担当科目において,パワーポイントを使用した講義を行い,使用した資料をホームページ上に掲載し,学生に対して効果的に復習が行える環境を提供した。また,リアクションシートを用い,学生の質問に対して授業の冒頭で回答する等,双方向の授業実施に努めた。
2.作成した教科書、教材  
通信教育課程サブテキスト精神保健2009年04月
(平成21年)
帝京短期大学こども教育学科通信教育課程において精神保健の科目を担当しており,その科目で使用するサブテキストを執筆。内容は,テキストで学ぶための先行オーガナイザーとして機能することを重視した。
視聴覚教材の編集2010年03月
(平成22年)
帝京学園短期大学にて保育5領域の総合的学習である人形劇・オペレッタの公演を行っている。その指導に使用するための公演当日の様子を納めたVTRを編集し,2010年度の保育学研究の指導において使用した。
JIU福祉総合第9巻2013年03月
(平成25年)
学会誌委員として,学会誌編集の統括業務を担当した。
JIU福祉総合第10巻2014年03月
(平成26年)
学会誌委員として,学会誌編集業務を担当した。
社会福祉士・精神保健福祉士国家試験対策ツール「ontex」2015年01月
(平成27年)
社会福祉士・精神保健福祉士の国家試験対策に使用可能なE-learningツール「ontex」を開発し,基礎ゼミや社会福祉専門研究IIの受講生を対象に公表した。
JIU福祉総合第11巻2015年03月
(平成27年)
学会誌委員として,学会誌編集業務を担当した。
JIU福祉総合第12巻2016年03月
(平成28年)
学会誌委員として,学会誌編集業務を担当した。
JIU福祉総合第13巻2017年03月
(平成29年)
学会誌委員として,学会誌編集業務を担当した。
3.教育上の能力に関する大学等の評価  
FD活動における公開授業の実施2009年06月
(平成21年)
帝京学園短期大学において,教育心理学の講義の公開授業を行った。授業参観者の教員からは,「前回の復習,講義,まとめ」の流れや,豊富な具体例,授業内レポートなどの点で,学生の理解を促す工夫が為されていると評価された。
授業についてのアンケート2009年12月
(平成21年)
帝京学園短期大学において,学生による授業アンケートにて,授業内容に対する高い評価を得た。(授業内容に関して,約7割の肯定的回答を得た)
授業についてのアンケート2010年04月
(平成22年)
帝京学園短期大学において,学生による授業アンケートにて,授業内容に対する高い評価を得た。(授業内容に関して,約7割の肯定的回答を得た)
授業についてのアンケート2010年12月
(平成22年)
帝京学園短期大学において,学生による授業アンケートにて,授業内容に対する高い評価を得た。(授業内容に関して,約7割の肯定的回答を得た)
授業についてのアンケート2011年04月
(平成23年)
帝京学園短期大学において,学生による授業アンケートにて,授業内容に対する高い評価を得た。(授業内容に関して,約7割の肯定的回答を得た)
授業についてのアンケート2011年12月
(平成23年)
帝京学園短期大学において,学生による授業アンケートにて,授業内容に対する高い評価を得た。(授業内容に関して,約7割の肯定的回答を得た)
授業についてのアンケート2012年03月
(平成24年)
帝京学園短期大学において,学生による授業アンケートにて,授業内容に対する高い評価を得た。(授業内容に関して,約7割の肯定的回答を得た)
授業についてのアンケート2012年08月
(平成24年)
担当科目における学生による授業アンケートにて,全体的に授業内容に対する高い評価を得た。
授業についてのアンケート2013年03月
(平成25年)
担当科目における学生による授業アンケートにて,全体的に授業内容に対する高い評価を得た。
授業についてのアンケート2013年08月
(平成25年)
担当科目における学生による授業アンケートにて,全体的に授業内容に対する高い評価を得た。
授業についてのアンケート2014年03月
(平成26年)
担当科目における学生による授業アンケートにて,全体的に授業内容に対する高い評価を得た。
授業についてのアンケート2014年08月
(平成26年)
担当科目における学生による授業アンケートにて,全体的に授業内容に対する高い評価を得た。
授業についてのアンケート2015年03月
(平成27年)
担当科目における学生による授業アンケートにて,全体的に授業内容に対する高い評価を得た。
授業についてのアンケート2015年08月
(平成27年)
担当科目における学生による授業アンケートにて,全体的に授業内容に対する高い評価を得た。
授業についてのアンケート2016年03月
(平成28年)
担当科目における学生による授業アンケートにて,全体的に授業内容に対する高い評価を得た。
授業についてのアンケート2016年08月
(平成28年)
担当科目における学生による授業アンケートにて,全体的に授業内容に対する高い評価を得た。
授業についてのアンケート2017年03月
(平成29年)
担当科目における学生による授業アンケートにて,全体的に授業内容に対する高い評価を得た。
授業についてのアンケート2018年08月
(平成30年)
担当科目における学生による授業アンケートにて,全体的に授業内容に対する高い評価を得た。
4.実務の経験を有する者についての特記事項  
平成21年度放課後児童指導員等研修会「児童発達の理論」2009年10月
(平成21年)
山梨県立愛宕山こどもの国からの依頼で,約200名を対象に「子どもの発達への心理学からのメッセージ」という題で講演を行った。講演では,子どもの発達に関する理論や現場に有用な心理学の知見について話した。対象者からのアンケートでは約9割が内容の満足していた。
特定非営利法人大学コンソーシアムやまなし地域ベース講座 帝京学園短期大学平成22年度コミュニティーカレッジ第2回講義「気になる子への関わり方」2010年10月
(平成22年)
「保護者への関わり方と技術」という題で,気になる子を持つ保護者から理解と協力を得るためにはどうしたら良いのかに関する講義を行った。
特定非営利法人大学コンソーシアムやまなし県民コミュニティーカレッジ2011広域ベース講座第5回講義「被災時における心のケア」2011年11月
(平成23年)
被災時においてなぜ心のケアが必要なのかを解説した上で,被災者のみならず身近に被災者がいる方や,ボランティアとして被災地に赴く方も対象に含めた具体的な心のケアの内容について講義を行った。
大学・地域への貢献に関する事項
事 項年 月概要
1.地域への貢献  
公開講座「コミュニケーション入門」〜話の食い違いが起こるのはなぜ?〜2012年06月
(平成24年)
人は,他者とのコミュニケーションを行いながら生活しています。コミュニケーションは人にとって非常に重要なものですが,人はよく話の食い違いを起こします。こうしたコミュニケーションの失敗は,人間関係の悪化やストレスなど,人にとって望ましくない結果を生み出します。この講座では,コミュニケーションへの理解を深めながら,皆様のコミュニケーションのやり方や考え方について見直すきっかけ作りをしていきたいと思います。
公開講座「コミュニケーション入門」〜話の食い違いが起こるのはなぜ?〜2013年06月
(平成25年)
茂原市にて公開講座の講師を担当した。
(概要)
人は,他者とのコミュニケーションを行いながら生活しています。コミュニケーションは人にとって非常に重要なものですが,人はよく話の食い違いを起こします。こうしたコミュニケーションの失敗は,人間関係の悪化やストレスなど,人にとって望ましくない結果を生み出します。この講座では,コミュニケーションへの理解を深めながら,皆様のコミュニケーションのやり方や考え方について見直すきっかけ作りをしていきたいと思います。
「めざせ鬼ごっこマスター」夏季研修会2013年08月
(平成25年)
子どもに関わる地域の専門職の方を対象とした「めざせ鬼ごっこマスター」夏季研修会の実施に際し,HP上での広報活動や参加者の取りまとめ等の業務を行った。また,研修会当日にカメラやビデオを用いた記録業務を担当した。
山武市子ども・子育て会議委員 副会長2013年12月
(平成25年)
子育て支援に関する重要な施策について,地域の実情に合った幼児教育・保育の提供のあり方や子育て支援制度の計画策定に関する検討を行う「山武市子ども・子育て会議」において副会長として参加した。
山武市子ども・子育て会議2014年07月
(平成26年)
子育て支援に関する重要な施策について,地域の実情に合った幼児教育・保育の提供のあり方や子育て支援制度の計画策定に関する検討を行う「山武市子ども・子育て会議」に副会長として出席した。
山武市子ども・子育て会議2014年08月
(平成26年)
子育て支援に関する重要な施策について,地域の実情に合った幼児教育・保育の提供のあり方や子育て支援制度の計画策定に関する検討を行う「山武市子ども・子育て会議」に副会長として出席した。
山武市子ども・子育て会議2014年09月
(平成26年)
子育て支援に関する重要な施策について,地域の実情に合った幼児教育・保育の提供のあり方や子育て支援制度の計画策定に関する検討を行う「山武市子ども・子育て会議」に副会長として出席した。
山武市子ども・子育て会議2014年09月
(平成26年)
子育て支援に関する重要な施策について,地域の実情に合った幼児教育・保育の提供のあり方や子育て支援制度の計画策定に関する検討を行う「山武市子ども・子育て会議」に副会長として出席した。
山武市子ども・子育て会議2014年12月
(平成26年)
子育て支援に関する重要な施策について,地域の実情に合った幼児教育・保育の提供のあり方や子育て支援制度の計画策定に関する検討を行う「山武市子ども・子育て会議」に副会長として出席した。
山武市子ども・子育て会議2015年02月
(平成27年)
子育て支援に関する重要な施策について,地域の実情に合った幼児教育・保育の提供のあり方や子育て支援制度の計画策定に関する検討を行う「山武市子ども・子育て会議」に副会長として出席した。
山武市子ども・子育て会議委員 副会長の委嘱2015年04月
(平成27年)
子育て支援に関する重要な施策について,地域の実情に合った幼児教育・保育の提供のあり方や子育て支援制度の計画策定に関する検討を行う「山武市子ども・子育て会議」において副会長として委嘱を受けた。
東金特別支援学校 開かれた学校づくり委員2015年06月
(平成27年)
東金特別支援学校における開かれた学校づくり委員会に委員として委嘱を受け,会議に参加した。
東金特別支援学校 防災地域交流イベントへの参加2015年07月
(平成27年)
東金特別支援学校において,開かれた学校づくり委員として,防災地域交流イベントに参加しご挨拶を行った。
サンデーユニバーシティー出演2015年10月
(平成27年)
11月8日および11月15日放送分の文化放送サンデーユニバーシティーについて,教育心理学に関する収録を行った。
東金特別支援学校 開かれた学校づくり委員会2015年10月
(平成27年)
東金特別支援学校における開かれた学校づくり委員会に参加した。
山武市子ども・子育て会議2015年11月
(平成27年)
子育て支援に関する重要な施策について,地域の実情に合った幼児教育・保育の提供のあり方や子育て支援制度の計画策定に関する検討を行う「山武市子ども・子育て会議」に副会長として出席した。
山武市子ども・子育て会議2016年02月
(平成28年)
子育て支援に関する重要な施策について,地域の実情に合った幼児教育・保育の提供のあり方や子育て支援制度の計画策定に関する検討を行う「山武市子ども・子育て会議」に副会長として出席した。
東金特別支援学校 開かれた学校づくり委員会2016年02月
(平成28年)
東金特別支援学校における開かれた学校づくり委員会に参加した。
東金特別支援学校 卒業式2016年03月
(平成28年)
東金特別支援学校における卒業式に来賓として出席した。
東金特別支援学校 開かれた学校づくり委員会2016年06月
(平成28年)
東金特別支援学校における開かれた学校づくり委員会に参加した。
山武市子ども・子育て会議2016年08月
(平成28年)
子育て支援に関する重要な施策について,地域の実情に合った幼児教育・保育の提供のあり方や子育て支援制度の計画策定に関する検討を行う「山武市子ども・子育て会議」に副会長として出席した。
東金商業高等学校体験授業2016年09月
(平成28年)
東金商業高等学校の生徒30名に対し,車いすに関する体験授業を実施した。
東金特別支援学校 開かれた学校づくり委員会2016年10月
(平成28年)
東金特別支援学校における開かれた学校づくり委員会に参加した。
サンデーユニバーシティー出演2016年12月
(平成28年)
2017年2月5日および2月12日放送分の文化放送サンデーユニバーシティーについて,教育心理学に関する収録を行った。
千葉県高等学校教育研究会における講演2016年12月
(平成28年)
千葉県高等学校教育研究会平成28年度教育相談部会香取・海匝地区,山武・夷隅・長生地区合同研修会において,大学生と学習意欲というテーマで講演を行った。
千葉テレビ NEWSチバ930 ニュースな言葉に出演2017年02月
(平成29年)
千葉テレビのNEWSチバ930の番組内のコーナー「ニュースな言葉」に出演し,子どもの意欲についての説明を行った。
東金特別支援学校 開かれた学校づくり委員会2017年02月
(平成29年)
東金特別支援学校における開かれた学校づくり委員会に参加した。
東金特別支援学校 卒業式2017年03月
(平成29年)
東金特別支援学校における卒業式に来賓として出席した。
山武市子ども子育て会議2017年03月
(平成29年)
子育て支援に関する重要な施策について,地域の実情に合った幼児教育・保育の提供のあり方や子育て支援制度の計画策定に関する検討を行う「山武市子ども・子育て会議」に副会長として出席した。
著書・学術論文等の名称単著共著の別年 月発行所、発行雑誌等
又は発行学会等の名称
備考
(著書)
1.『できる教師のマル秘テクニック? 3ステップでらくらく1年間の通知表文例177』共著2008年08月
(平成20年)
教育開発研究所p38-44 
(学術論文)
1.「学業場面における自己効力感概念の再検討(修士論文)」単著2003年01月
(平成15年)
早稲田大学 
2.「工科系「専用」の教養科目としての心理学」共著2004年03月
(平成16年)
八戸工業大学異分野融合科学研究所紀要第2巻(共著者)佐藤手織・瀧ヶ崎隆司・中津山英子・安田孝・大内善広・常磐満 
3.「工科系大学・学部における教養科目としての心理学教育の現状―全国工科系大学・学部シラバスの分析―」共著2004年03月
(平成16年)
日本工業大学研究報告書第33巻第3・4号(共著者)瀧ヶ崎隆司・中津山英子・佐藤手織・大内善広・安田孝・常磐満 
4.「認知変数との相関から見た自己効力感の一般性―一般的自己効力感と課題固有的自己効力感の比較―」単著2006年09月
(平成18年)
早稲田大学大学院教育学研究科紀要別冊12号-1 
5.「通信簿の評定結果の納得感に及ぼす指導と評価に関する教師の取組みの効果」共著2006年12月
(平成18年)
教育心理学研究54巻4号(共著者)萩原康仁・大内善広 
6.「文脈依存性から見た学業自己効力感の因子構造の検討―学業自己効力感尺度作成の試み―」単著2008年02月
(平成20年)
早稲田大学教育学部学術研究―教育心理学編―第56号 
7.「評価される側が求める評価情報と達成目標の関係」単著2009年02月
(平成21年)
早稲田大学教育学部学術研究―教育心理学編―第57号 
8.「The Influence of Route Planning and its Execution on Spatial Learning」共著2010年08月
(平成22年)
Proceedings of the 32nd Annual Conference of the Cognitive Science Society(共著者)Kayoko Ohtsu & Yoshihiro Ouchi 
9.「授業形式や学年が短期大学における授業アンケートに与える影響の検討」単著2011年02月
(平成23年)
帝京学園短期大学研究紀要第17号 
10.「カテゴリー数の異なる順序カテゴリー尺度同士の相関係数の性質」共著2012年08月
(平成24年)
早稲田大学 教育・総合科学学術院 学術研究(人文科学・社会科学編)第60号(共著者)大内善広・上田卓司・椎名乾平・岡田いずみ 
11.「国家試験合格に向けた自己理解と学習動機の関係性の検討」共著2014年03月
(平成26年)
城西国際大学紀要第22巻4号福祉総合学部 
12.「保育実習での経験が幼稚園実習の学びに与える影響について」単著2015年03月
(平成27年)
城西国際大学紀要第23巻3号福祉総合学部PP.81〜94 
13.「認定こども園化の計画状況に関する自治体の実態調査」共著2015年03月
(平成27年)
城西国際大学紀要第23巻3号福祉総合学部PP.95〜106 
14.「次世代育成支援対策前期行動計画における特定14事業の目標達成状況
 2009年と2013年の全国自治体調査から」
共著2015年06月
(平成27年)
東北大学大学院教育学研究科研究年報 
15.「福祉総合学部における英語教育の強化に関する予備的研究
 英語教育の現状分析と保育英語導入の検討」
共著2016年03月
(平成28年)
城西国際大学紀要第24巻3号福祉総合学部(共著者)佐野智子・大内善広・井上敏昭・所貞之・品田知美・広瀬美和・市口陽子・岩田泉 
16.「ルーブリック版実習評価尺度の開発」共著2016年03月
(平成28年)
城西国際大学紀要第24巻3号福祉総合学部(共著者)広瀬美和・大内善広・小川智子・清水正美・林和歌子・堀千鶴子・佐野智子 
17.「要支援家庭のための関連機関・団体の連携状況
 全国自治体調査結果から」
共著2016年06月
(平成28年)
心理科学第37巻第1号PP.40〜56 
18.「保育士間の協働・連携と効力感およびストレスの関連
 会議・ミーティングに着目して」
共著2018年03月
(平成30年)
城西国際大学紀要第26巻3号福祉総合学部 
19.「ルーブリックを用いた介護実習評価法の開発」共著2018年03月
(平成30年)
城西国際大学紀要第26巻3号福祉総合学部 
20.「加速度計を用いた小学生の授業参加・課題従事行動の把握」単著2018年04月
(平成30年)
日本教育工学会論文誌41巻4号データ分析を担当した。 
21.「配偶者からのサポート状況の違いが保育所サポートと母親の育児ストレスの関係に与える影響」単著2019年03月
(平成31年)
城西国際大学紀要第27巻3号福祉総合学部 
(学会発表)
1.「『ロボットのこころ』第3章・第8章」単独2004年06月
(平成16年)
認知発達理論分科会第13回例会(口頭発表) 
2.「学力調査の分析(自主シンポジウム:教育心理学における少人数教育研究の最前線)(企画:山森光陽・萩原康仁)」単独2009年09月
(平成21年)
日本教育心理学会第51回大会(口頭発表) 
3.「教育場面外における相対的な評価情報が動機づけに与える影響」単独2010年08月
(平成22年)
日本教育心理学会第52回大会(口頭発表) 
4.「カテゴリー数の異なる評定尺度で測られた変数間の相関係数に異常が生じる」共同2011年09月
(平成23年)
日本行動計量学会第39回大会(口頭発表)(共著者)椎名乾平・上田卓司・岡田いずみ・大内善広 
5.「An Aberrant Behavior of Pearson's Correlation Coefficient when Two Variables have Unequal Number of Categories.」共同2012年07月
(平成24年)
International Meeting of Psychometric Society 2012 
6.「A Dreadful Secret of Pearson's r」共同2012年09月
(平成24年)
日本心理学会第76回大会 
7.「経路探索課題による位置関係の学習-4-」共同2012年09月
(平成24年)
日本心理学会第76回大会 
8.「母親を取り巻く様々なサポート源が育児ストレスに与える影響」共同2012年11月
(平成24年)
日本子育て学会第4回大会 
9.「保育所及び保育士からの知覚されたサポートが母親の育児ストレスに与える影響」共同2012年11月
(平成24年)
日本教育心理学会第54回総会 
10.「ピアソンの相関係数が1または-1になりえないケース」共同2013年03月
(平成25年)
第9回統計教育の方法論ワークショップ 
11.「保育所の取り組みが保育士のキャリア発達に与える影響」共同2013年03月
(平成25年)
第24回日本発達心理学会 
12.「乳幼児の親の育児期ストレスの変化(2)
 −ストレス要因の検討−」
共同2013年05月
(平成25年)
日本保育学会第66回大会 
13.「A paradoxical fall of r and reliability by increasing the number of rating categories」共同2013年07月
(平成25年)
International Meeting of Psychometric Society 2013 
14.「配偶者からのサポートがない状況での保育所・保育士からのサポートと母親の育児ストレスの関連性の検討」共同2013年08月
(平成25年)
日本教育心理学会第55回大会 
15.「国家試験対策の模擬試験における成績管理システムの導入と運用の効果」共同2013年09月
(平成25年)
平成25年度教育改革ICT戦略大会 
16.「信頼性係数のパラドックス
 −尺度のカテゴリー数を増やすと信頼性係数が減ることがある−」
共同2013年09月
(平成25年)
日本心理学会第77回大会 
17.「ピアソンの相関係数が1または-1になりえないケース【続編】」単独2014年03月
(平成26年)
第10回統計教育の方法論ワークショップ 
18.「自治体における子育て支援施策の計画策定・推進における課題-次世代育成支援に関する全国自治体調査結果より-」共同2014年05月
(平成26年)
日本保育学会 第67回大会(自主シンポジウム)発表者:望月彰・神谷哲司・大内善広・野澤義隆・山本理絵・村山祐一
話題提供者として,「認定こども園化の計画状況」という題で発表した。 
19.「保育士の母親への指示的・受容的な関わり方が母親の受けとめや育児ストレスに与える影響について」共同2014年11月
(平成26年)
日本教育心理学会第56回大会 
20.「保育士の指示的・受容的な関わりが母親の育児ストレスに与える影響
 非正規の就労形態による検討」
共同2015年03月
(平成27年)
日本発達心理学会第26回大会 
21.「自治体における子育て支援施策の計画策定・推進における課題(2)
 −次世代育成支援に関する全国自治体調査結果より−」
共同2015年05月
(平成27年)
日本保育学会 第68回大会(自主シンポジウム) 
22.「父親のサポートに対する認知的評価の相異が育児ストレスに与える影響」共同2015年11月
(平成27年)
日本子育て学会第7回大会 
23.「保育士による母親の多重役割理解が 育児ストレスに与える影響」単独2016年04月
(平成28年)
日本発達心理学会第27回大会 
24.「How nursery teacher and mother’s childcare-related efficacy reduce mothers’ stresses.」共同2016年07月
(平成28年)
ICP2016 
25.「保育士の母親とのコミュニケーションが母親の育児ストレスに与える影響」単独2016年10月
(平成28年)
日本教育心理学会第58回総会 
26.「学級規模と児童の授業参加」共同2017年10月
(平成29年)
日本教育心理学会第59回総会 
27.「保育所における園内会議と保育士の効力感・ストレスの関連」共同2017年10月
(平成29年)
日本教育心理学会第59回総会 
28.「保育士の指示的・受容的関わりの受けとめと育児ストレスに関する世帯収入別の分析」単独2018年09月
(平成30年)
日本教育心理学会第60回総会 
(講演・公開講座等)
1.「平成21年度放課後児童指導員等研修会「児童発達の理論」」単独2009年10月
(平成21年)
桃源文化会館 
2.「特定非営利法人大学コンソーシアムやまなし地域ベース講座 帝京学園短期大学平成22年度コミュニティーカレッジ第2回講義「気になる子への関わり方」」単独2010年10月
(平成22年)
帝京学園短期大学 
3.「特定非営利法人大学コンソーシアムやまなし県民コミュニティーカレッジ2011広域ベース講座第5回講義「被災時における心のケア」」共同2011年11月
(平成23年)
山梨大学 
4.「コミュニケーション入門
 〜話の食い違いが起こるのはなぜ?〜」
単独2012年06月
(平成24年)
大網白里市中央公民館講堂 
5.「コミュニケーション入門
 〜話の食い違いが起こるのはなぜ?〜」
単独2013年06月
(平成25年)
茂原市役所102会議室 
(助成金)
1.「母親の育児ストレスを軽減させる保育所や保育士の取組みの研究」研究代表者2011年05月
(平成23年)
科学研究費補助金基盤研究(C) 
2.「自治体における次世代育成支援対策の地域的特性に関する他分野横断型研究」連携研究者2012年04月
(平成24年)
科学研究費補助金基盤研究(C) 
3.「学級規模と指導・評価方法等が児童生徒の学力の経年変化に与える影響に関する研究」連携研究者2013年04月
(平成25年)
科学研究費補助金基盤研究(C) 
4.「父親の主体的な育児参加に促す保育者の取組みの研究」研究代表者2014年10月
(平成26年)
科学研究費補助金その他 
5.「自己決定理論に基づく父親の主体的な育児参加を促す保育者の取組みの研究」研究代表者2016年04月
(平成28年)
科学研究費補助金基盤研究(C) 
6.「学級規模が学力,学習意欲及び社会性の経年変化に与える影響に関するパネル調査研究」連携研究者2017年04月
(平成29年)
科学研究費補助金基盤研究(A) 
7.「学級規模が学力,学習意欲及び社会性の経年変化に与える影響に関するパネル調査研究」研究分担者2018年04月
(平成30年)
科学研究費補助金基盤研究(A) 
(その他)
1.「学級編制と少人数指導形態が児童の学力に与える影響についての調査
 追加調査報告書」
共同2013年03月
(平成25年)
国立教育政策研究所学級規模の及ぼす教育効果に関する研究(学習成果班)の所外委員として,データの分析・考察・報告書執筆を担当。 
2.「進級時の学級規模拡大にともなう学級生活の違いに対する児童の認知
 報告書」
共同2013年03月
(平成25年)
国立教育政策研究所学級規模の及ぼす教育効果に関する研究(学習成果班)の所外委員として,データの分析・考察・報告書執筆を担当。 
3.「学級規模写真資料
 (中学校)」
共同2013年03月
(平成25年)
国立教育政策研究所学級規模の及ぼす教育効果に関する研究(学習成果班)の所外委員として,掲載写真の選定等を担当。 
4.「学級規模の大小による教室内における教師の声の伝わり方の違い―信号雑音比(SN比)に着目して―
 報告書」
共同2013年03月
(平成25年)
国立教育政策研究所学級規模の及ぼす教育効果に関する研究(学習成果班)の所外委員として,データの分析・考察・報告書執筆を担当。 
研究助成金、GP等の採択実績
研究テーマ区 分年 月助成機関・助成金等の名称概 要
(1)学習者の課題遂行結果に対する評価の形式が動機づけに与える影響について研究代表者2007年04月
(平成19年)
早稲田大学
特定課題
(2007年度:178,620円)
教育評価の方法が何らかの形で学習者に影響を与えているという指摘が存在する。特に相対評価は、鹿毛・並木(1990)など、学習者の動機づけに悪影響を及ぼしているという指摘がある。しかし、Dweck & Elliott(1983)などによって提唱された達成目標志向性のモデルの枠組みから考えるならば、遂行目標志向性を持つ場合、自分の課題遂行結果に対する評価を行う上で、相対評価情報が重要な意味を持つと考えられる。そこで、達成目標志向性のモデルの枠組みから、評価形式が動機づけに与える影響について検討した。実験による検討の結果、相対評価は必ずしも動機づけを低める訳ではないということが明らかとなった。ただし、どのような評価形式が良いという積極的な結論は得られなかった。また、達成目標志向性との関連で検討すると、相対評価は被評価者の遂行目標志向性によって動機づけを左右することが示唆された。
(2)母親の育児ストレスを軽減させる保育所や保育士の取組みの研究研究代表者2011年05月
(平成23年)
科学研究費補助金
基盤研究(C)
研究課題番号:23530803
(2011〜2013年度:299万)
研究分担者:野澤義隆(帝京学園短期大学)
連携研究者:萩原康仁(国立教育政策研究所)
本研究は、母親の育児ストレスの軽減に対する効果的な保育所や保育士の取組みとは何かについて明らかにするものである。まず、母親の育児ストレス及び保育所や保育士からの母親への関わりの実態をヒアリング及び質問紙調査研究により明らかにし、母親の育児ストレスを軽減させうる保育所や保育士の取組みに関する尺度を作成する。その成果を基に、母親の育児ストレスに対してどのような保育所や保育士の取組みが効果的であるのかを質問紙調査研究によって明らかにする。さらに、その成果に基づいて現場の保育所や保育士に対して母親の育児ストレスの軽減に有効な取組みについて指導を行い、実際に母親の育児ストレスを軽減できるかを検討する。
(3)自治体における次世代育成支援対策の地域的特性に関する他分野横断型研究連携研究者2012年04月
(平成24年)
科学研究費補助金
基盤研究(C)
研究課題番号:24530706
(2012〜2015年度:520万)
研究代表者:望月彰(愛知県立大学)
本研究は,少子化傾向が続き,児童虐待など子育ての危機が進行する中で,地方自治体がとるべき効果的な子育て支援施策のあり方を地域調査に基づいて明らかにする。現在わが国では,次世代育成支援対策推進法に基づき各自治体による総合的な子育て支援施策である「地域行動計画」が策定され,2005年度から10年間にわたる計画が実施されている。しかし,政治経済情勢や自治体の財政事情等の問題に自然災害の影響も加わり,子育て環境は一段と深刻化し,各自治体の子育て支援施策にも大幅な見直しが必要となっている。本研究は,そのための見通しを提起し,自治体の子育て支援に貢献することを目的とする。
(4)国家試験対策模擬試験の成績管理システムの構築とその活用研究代表者2012年07月
(平成24年)
城西国際大学
学長所管研究奨励金
2012年度:50万円
研究分担者:岩田泉,山崎香保里
国家試験対策模擬試験の成績管理システムを構築することによって,模擬試験結果による学生の自己理解の促進等を図ることを通した国家試験対策への有効性を検討した。
(5)学級規模と指導・評価方法等が児童生徒の学力の経年変化に与える影響に関する研究連携研究者2013年04月
(平成25年)
科学研究費補助金
基盤研究(C)
研究課題番号:25285189
(2013〜2016年度:1210万)
研究代表者:山森光陽(国立教育政策研究所)
本研究の目的は,学級規模,指導・評価方法,学級の雰囲気が児童生徒の学力の経年変化に与える影響を明らかにすることである。そのために,平成25年4月時点での小学校2年生から中学校1年生を対象に,それぞれ3年間にわたるパネル調査を実施する。 このパネル調査によって得られたデータに対して,マルチレベルモデリングを中心とした分析を行い,児童生徒が在籍した2年間のそれぞれの学年(例:小2,小3)における学級の規模,経験した指導と評価の実施状況,学級の雰囲気による,3時点間(例:小2開始時−小3開始時−小4開始時)の学力の個人内変化と個人間変化に違いを,国語,社会,算数・数学,理科の教科ごとに検討する。
(6)福祉総合学部における英語教育の強化に関する予備的研究
 英語教育の現状分析と保育英語導入の検討
研究分担者2014年07月
(平成26年)
城西国際大学
学長所管研究奨励金
2014年度:50万円
研究代表者:佐野智子
福祉分野のグローバル人材育成のための英語教育強化の試みとして,英語に対する学生の意識調査やワークショップの効果などを検討する。
(7)ルーブリック版実習評価尺度の開発研究分担者2014年07月
(平成26年)
城西国際大学
学長所管研究奨励金
2014年度:50万円
研究代表者:広瀬美和
福祉総合学部において資格取得のための必修科目である実習について,実習先が行う学生への評価方法についてルーブリックの手法に則った評価尺度の開発を試みる。
(8)自己決定理論に基づく父親の主体的な育児参加を促す保育者の取組みの研究研究代表者2016年04月
(平成28年)
科学研究費補助金
基盤研究(C)
研究種目:基盤研究(C)
(2016〜2019年度:390万)
研究分担者:野澤義隆(立正大学)
連携研究者:萩原康仁(国立教育政策研究所)
本研究は、父親の主体的な育児参加に影響する要因を分析し、父親を取り巻く家族の要因及び時間の要因を制御したうえで、保育所や認定こども園等(以下、保育関連施設)におけるどのような保育者の取組みが父親の主体的な育児参加を促すのかについて明らかにするものである。まず、動機づけ理論の1つであるRyan & Deci(2000)の自己決定理論を基に、父親の育児参加に関する自己決定性、有能性、関係性が実際の育児参加の状況にどのような影響を与えているのか、また自己決定性、有能性、関係性の違いに影響する要因は何かを、特に母親を中心とする家庭及び労働時間との関係に焦点を当てて明らかにする。その結果を踏まえ、保育関連施設や保育者の保護者支援において、父親の主体的な育児参加を促すために有効な取組みを明らかにする。
(9)学級規模が学力,学習意欲及び社会性の経年変化に与える影響に関するパネル調査研究連携研究者2017年04月
(平成29年)
科学研究費補助金
基盤研究(A)
研究課題番号:17H01012
(2017〜2021年度 2920万円)
研究代表者:山森光陽(国立教育政策研究所)
本研究の目的は,学級規模が児童生徒の学力及び学習意欲等の経年変化に与える影響とその過
程を明らかにすることである。この目的を達成するために以下四つの研究課題に取り組む。
第1に,学級規模の大小による小中学校をまたいだ学力偏差値の推移の違いを明らかにする。
第2に,学力検査の垂直的等化を行い複数学年間をまたいだ能力の変化を測定できる共通尺度を作成し学級規模と学力の伸びとの関係を明らかにする。第3に,学級規模の大小による3年間の学習意欲等の経年変化の違いを明らかにする。第4に,学級規模の大小と教師−児童生徒間相互交渉の実施状況による3年間の学力偏差値の推移の違いを明らかにする。これらは全て,児童生徒個別に得点が連結され,指導等の実施状況も連結されたパネルデータを作成して分析を行う。
(10)学級規模が学力,学習意欲及び社会性の経年変化に与える影響に関するパネル調査研究研究分担者2018年04月
(平成30年)
科学研究費補助金
基盤研究(A)
研究課題番号:17H01012
(2017〜2021年度 2920万円)
研究代表者:山森光陽(国立教育政策研究所)
2017年度より連携研究者として参加していた本科研費研究について,連携研究者という枠組みが廃止されたため,研究分担者として参加することとなった。
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