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教 員 プ ロ フ ィ ー ル
フ リ ガ ナスズキ ヒロト職 位准教授所 属 経営情報学部
 総合経営学科
氏  名鈴木 広人
主  な  学  歴
年  月事         項
1994年04月
(平成6年)
郁文館高等学校(入学)
1997年03月
(平成9年)
郁文館高等学校(卒業)
1997年04月
(平成9年)
早稲田大学 理工学部 経営システム工学科(入学)
2001年03月
(平成13年)
早稲田大学 理工学部 経営システム工学科(卒業)
2001年04月
(平成13年)
早稲田大学大学院 理工学研究科 機械工学専攻 経営システム学専門分野(入学)
2003年03月
(平成15年)
早稲田大学大学院 理工学研究科 機械工学専攻 経営システム学専門分野(修了)
2003年04月
(平成15年)
早稲田大学大学院 理工学研究科 経営システム工学専攻(入学)
2006年03月
(平成18年)
早稲田大学大学院 理工学研究科 経営システム工学専攻(満期退学)
主  な  職  歴
年  月事         項
2006年04月
(平成18年)
早稲田大学 総合研究機構 アミューズメント総合研究所 客員研究助手
2007年04月
(平成19年)
早稲田大学 創造理工学部 経営システム工学科 助手
2010年04月
(平成22年)
早稲田大学 理工学術院(理工学術院 総合研究所)次度研究員
2014年04月
(平成26年)
早稲田大学 総合研究機構 アミューズメント総合研究所 客員次度 研究員
2014年10月
(平成26年)
早稲田大学大学院 創造理工学研究所 次度研究員
2016年04月
(平成28年)
北海道大学大学院 経済学研究院 助教
2019年04月
(平成31年)
城西国際大学 経営情報学部 准教授
学会及び社会における活動等
所属学会 
年  月事         項
賞         罰
年  月事         項
 特になし
主 な 資 格 ・ 特 許
年  月事         項
 特になし
教育研究業績書
研究分野研究内容のキーワード
 
 
教育上の能力に関する事項
事 項年 月概要
1.教育方法の実践例  
他大での演習を導入2020年02月
(平成32年)
ビジネスキャリア?において、早稲田大学で演習として担当していた企業分析を提案、実施した。当該演習は、学生が主体的に分析したい企業を決定するとともに、調査、分析、まとめを行うものであり、学生の積極性を引き出すとともに、就職活動に役立つといった意見が得られた。
2.作成した教科書、教材  
学術研究を交えた講義資料の作成2020年02月
(平成32年)
担当科目(マーケティングリサーチ、統計学の基礎知識、国際マーケティング論、電子商取引論)において、講義用PowerPointを作成した。当該講義資料は、参考書だけでなく、自身の過去の研究業績、従来研究などを交えた講義資料とすることで、学術研究への興味を抱かせる工夫を行った。
3.教育上の能力に関する大学等の評価
 特になし
  
4.実務の経験を有する者についての特記事項
 特になし
  
大学・地域への貢献に関する事項
事 項年 月概要
1.地域への貢献
 特になし
  
著書・学術論文等の名称単著共著の別年 月発行所、発行雑誌等
又は発行学会等の名称
備考
(学術論文)
1.「寡占市場の均衡化における製品の品質の生産費用に対する影響の識別、推定に関するノート」共著2020年12月
(平成32年)
北海道大学大学院経済学研究科、経済学研究研究における着想からモデル化、分析に至るまで協力して研究を進めた。そのため、部分的に分担しているのではないため、担当したページ数を記載することはしない。 
(学会発表)
1.「Do Consumers Forget the Product Quality They Learned?」共同2019年12月
(平成31年)
Bangkok, Thailand研究の着想、モデル化、データ入手、データ分析、考察、従来研究の調査を担当した。 
(助成金)
1.「操作変数法を用いない需要関数、市場規模と市場の範囲の識別と推定。」研究分担者2020年04月
(平成32年)
科学研究費補助金基盤研究(C) 
2.「製品品質に対する学習効果を考慮した消費者購買行動モデルの確立」研究代表者2020年10月
(平成32年)
科学研究費補助金基盤研究(C) 
研究助成金、GP等の採択実績
研究テーマ区 分年 月助成機関・助成金等の名称概 要
(1)操作変数法を用いない需要関数、市場規模と市場の範囲の識別と推定。研究分担者2020年04月
(平成32年)
科学研究費補助金
基盤研究(C)
研究課題番号:20K01585(2020年度〜2022年度、429万円)
研究代表者:今井晋
製品差別化された企業の需要関数と生産関数の推定では、操作変数法が用いられるが、需要ショックとそれ以外のいくつかの変数が無相関であるといった強い仮定が必要である。これに対し本研究では、操作変数の仮定も市場規模の同時推定も不要である推定方法を開発する。
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